看護師の給料平均は手取り26万円！あなたの給料は東京の新人より安い？

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看護師の給料ってどのくらい？平均手取り額は26万円

看護師の平均給料と手取り金額

看護師の平均給与(平均月収)は、33万円です。

これは厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」に記載されている企業に勤める全サラリーマン層の平均給与とほぼ同じ金額です。

もちろん、男女総合のデータから割り出されている数字なので、女性労働者の多い看護師の給与は高めと考えて良さそうです。

ちなみに女性のみに限定した場合の平均給与を確認すると基本賃金は23万円前後、手当てを含めた月額25万円程度です。手取りにすると19万円前後です。

いまだ看護師には女性が多いことを考えれば、看護師全体の給与は職業としては高い方に分類されます。

給料から控除される項目

手取りの額は、税金など何がどれくらい引かれるかによって数万円単位で変わります。

一般的な計算方法は、月給の75~80％だといわれています。

看護師の場合も各病院によって引かれる項目は違いますが、税金や保険料を引かれると手取りの平均は26万円ほどです。

引かれている項目としては次のようなものがあります。

看護師の給与は額面が多いので、引かれる税金も大きくなります。

税金が引かれる前の金額を見て「これが全部もらえればなあ」とため息をついている方もいるのではないでしょうか。

しかし勤めている以上は、引かれてしまう金額があるのは仕方のないことです。

新人看護師必見！看護師の学歴別初任給と手取り

学歴別の初任給の平均と手取りの平均金額

働き始めた頃には看護師の誰もが、予想していたよりも手元に残るお金が少ないと驚いたのではないでしょうか。

国家資格を持つ看護師は高給取りと思われており、自身もそのつもりでいたはずです。

ところがフタを開けてみると初任給は思ったより少なく、愕然とすることになります。

日本看護師協会によると、2016年の初任給の平均額面は、高卒後に3年課程を卒業した方で26万2074円、大卒で27万201円です。

平均するとおよそ26万5500円です。

ここから手取りを計算すると、19万9000～21万2400円といったところです。

小規模な病院や地方の病院にいたっては、初任給の額はさらに下がります。

また、就職直後は働いた日数がひと月に足りず、手取りが15万円程度だったという声もあります。

ちなみに一般企業の初任給を見ると、大学院卒22万8000円、大学卒19万8000円、専門・短大17万2000円、高校卒15万6000円となっています。

初任給に関しては、他の業種に大きく差をつけていることがわかります。

看護師の月給を大きく上げているのは、夜勤手当や時間外手当、年齢が上がると役職による手当も大きな割合を占めます。

新人のうちは、せいぜい通勤手当が付くぐらいですが、各種保険や税金は新人であっても平等に引かれます。

楽しみにしていた初任給が想像以上に少ないのは、こうした理由からです。手当が付いていなければ、かなり差し引いて考えなければなりません。

看護師の初任給平均が他の仕事よりは高いとはいえ、額面と手取りではかなりの落差があるのを覚えておかなければなりません。

新人看護師が受ける研修なども業務とみなされ、本来は超過勤務手当をつけなければならないという規定がありますが、支給されていない職場も多いようです。新人看護師の皆さんは、給与明細を見てもらえるべき手当が反映されているか確認しましょう。

実際の看護師の給料と手取りはどうなの？アンケートを取ってみた

社会的に見ると看護師の9割を占めている女性の収入としては、看護師の給料は低い方ではありません。しかし男女の区別のない職業として見た場合には、決して高額とは言えなくなります。

また、同じ看護師であっても実際の手取り額には大きな差があり、またそれに対する考えもそれぞれです。看護師を対象としたアンケートの結果から、生の声をまとめて見ていきましょう。

アンケートの回答からは、平均以下の手取り額で働いている看護師も決して少なくないことがわかります。

特に地方の医療施設や日勤のみの体制の場合では、手取り額が大きく下回ります。

日勤でもオンコールがあると手当が加算されるため、幾分平均値に近づきますが、オンコールもない場合には手取り額が基本給を下回るという例も見られました。

基本給については21～23万円が多いようですが、地方によっては20万円に届かないところもあります。

手取りが30万円以上となるのは、首都近くの都市部にある大規模病院で、月7回程度の夜勤をしている場合が多いようです。

働き方の多様性として、実際に派遣やフリーランスナースで働いている看護師も増えているようです。

派遣看護師やフリーランスナースの場合、月の手取り額は一般的な看護師以上となる場合も多く見られますが、ボーナスがなく、また社会保険の面での不安が残ります。

満足度については、夜勤なしでは納得している声が聞かれましたが、夜勤がある場合や残業が多い場合には労働の対価としては不満を感じている看護師が多数を占めています。

看護師の給与から控除される項目と手取りの計算方法とは？

看護師の場合には基本給に夜勤手当や残業手当が加算されることで、一般の職種で働く女性の平均以上の収入となります。

しかしそうした手当があまりつかない働き方では、控除されるものの方が多くなり、手取り額が基本給を下回るということも起こり得ます。

実際に先にあげたアンケートの中でも、日勤のみの場合で手取り額が基本給以下という例もあります。

看護師の給与から控除される項目には、どのようなものがあるのでしょうか。カテゴリに分けてみていきましょう。

社会保険料

健康保険料

被雇用者の健康保険料は、所属する企業や機関と折半で負担するしくみになっています。

看護師の場合は、勤務先の種類によって組合健康保険と全国健康保険協会健康保険(協会けんぽ)の2種類のうちいずれかに加入することになります。

健康保険料は4・5・6月の給与の平均額を標準報酬月額として、決められた保険料率を掛けて計算したものです。保険料率は加入先の保険によって異なり、また年度によっても変わります。

実際に給与から差し引かれるのは、この金額の原則1/2となります。

たとえば協会けんぽ東京の場合、2019年4月からの標準の保険料率は9.90％です。標準報酬額が月額　22万円の例では、保険料全額は21,780円で看護師本人の控除額は10,890となります。

介護保険料

介護が必要となったときに、少ない負担で介護サービスを受けられるようにする保険制度です。

介護保険料の負担は40歳以上の健康保険加入者全員が対象となり、40歳になった月から保険料の支払い義務が発生します。

協会けんぽの場合の介護保険料率は、2019年3月分からは1.73％です。こちらも病院や施設と看護師が折半して負担します。

厚生年金保険料

法人登記されている事業所で、常時雇用する人がいる場合には厚生年金保険の適用となります。病院などに務めている看護師は、厚生年金保険に加入し、将来基礎年金（国民年金）と合わせて受給ができます。

厚生年金保険には31の等級があり、等級に応じて厚生年金保険料が決められています。これまで毎年改定されてきた厚生年金の保険料率は、2017年から18.3％で固定されました。

保険料の目安としては、標準報酬額が月額22万円の例では、保険料全額が40,260円、こちらも病院との折半となるため本人負担額は20,130円です。

厚生年金基金

厚生年金基金は、国民年金や厚生年金とは違って企業年金制度のひとつです。そのため、加入している企業側が管理や運営を行っています。

ただ厚生年金基金は国の厚生年金制度の一部を代行して、企業側が給付を上乗せする方式をとっています。

雇用される側としては、厚生年金の額にプラスして受け取れる額が増えることになります。

また厚生年金基金については、加入者である看護師の負担額が厚生年金と比較して増えるということはありません。

厳密には計算方法が異なりますが、見た目は厚生年金保険料と同じ額が控除されます。

雇用保険料

雇用保険は失業したときに失業給付を受けたり、再就職の援助事業をしたりするための保険制度です。

保険料率は一般の仕事では9/1000とされており、看護師の負担割合は0.3％です。給与から源泉控除されるときには、50銭以下は切り捨てとなります。

たとえば標準報酬額が月額22万円の場合、雇用保険料総額は1,980円で看護師の負担は660円となります。

税金

所得税

所得税は、働いて得た報酬に対してかかる税金です。

所得税の金額は以下の計算式で算出されます。

（ 給与収入 - 給与所得控除 - 各種所得控除 ） × 所得税率 - 控除額 = 所得税

このとき社会保険料や非課税通勤手当、雇用保険料は対象外となるため差し引いた額をもとに計算します。

税率と控除額は、給与などの収入金額と扶養する人数によって変わります。毎月の給与や賞与から源泉徴収され、年末または年始の給与で過不足額の精算をする年末調整が行われます。

住民税

住民税は原則1月1日時点で住民票がある自治体に対して納める税金です。住民税には都道府県民税と市区町村住民税があります。前年の所得に応じて決められた税額を、6月から翌年5月までの期間支払います。

7月から翌年5月までは、住民税の年額を12か月で割り100円未満の端数を切り捨てた額となります。6月だけは切り捨てた端数分がプラスとなるため、引かれる金額が多くなります。

前年まで学生だった新卒の看護師の場合には、住民税控除がありません。

住んでいる地域により税率に多少の違いがありますが、標準税率は都道府県4%、市区町村6%です。

住民税の計算のもととなるのは前年の所得であるため、転職や退職で大きく収入が変わった場合には注意が必要です。

財形貯蓄

財形貯蓄は病院や施設側の従業員に対する福利厚生制度のひとつで、厚生労働省所管の「勤労者財産形成促進法」に基づき、将来的な財産を形成するための制度です。

ただすべての勤め先で利用できるわけではなく、財形貯蓄制度を導入している場合に限られます。

財形貯蓄はその名の通り、「貯蓄」なので税金などとは違い、最終的には自分の手元に戻るお金です。

財形貯蓄には「一般」「住宅」「年金」の3つの種類がありますが、「一般財形貯蓄」では特に目的が定められていません。

税的な優遇はありませんが、自分ではどうしてもお金が貯められないという人は、天引きされて強制的に貯蓄がされるため利用価値があります。

財形貯蓄は病院がどの金融機関を使っているのか、またその商品の扱いによっても変わりますが、一般的には1000円以上で1000円単位としているところが多いようです。

その他

上記のほかにも、団体保険の加入や独自の積立などで給与から直接引かれる場合もあります。

給料から引かれる金額は、月額報酬が22万円の場合、社会保険だけでも3万1,680円でさらに所得税・住民税が引かれます。

給料の額面から手取り額を計算するときには、約8割程度を目安とすればおおよその金額になるといわれます。

ただし財形貯蓄やほかの積立商品を利用している人は、さらに引かれる金額が多くなります。

実際に看護師の給料から引かれている項目、含まれている項目とその金額

現役で働く看護師の、実際の給与から控除されている項目とその金額についてアンケート結果から見ていきましょう。

地域包括支援病棟勤務　9年目

独立行政法人勤務　22年目

大学病院勤務　4年目

個人病院勤務　4年目

急性期病院勤務　5年目

急性期病院勤務　5年目

新卒に近い看護師では所得税がまだあまり高くありませんが、年次が上がるにつれて各負担も大きくなっていきます。また勤務先の形態によっては共済金や協会費といった、特殊な控除も見られます。

少ない人でも3～4万円、多い人では7～8万円もの金額が、給料から天引きされていることがわかります。

給料明細についてQ&A

資格手当の項目があるのに技術手当もあるのはなぜ？

資格手当は、業務上役に立つ公的資格を保有している看護師に対して支払われる手当です。一方技術手当は、資格名に対するものではなく仕事で遂行される内容に対する手当となります。

昇格条件などに組み込まれることが多く、実質的な技能や能力により賃金に上乗せされます。

看護師の資格手当の対象となるのは、保健師や助産師、特定看護師、専門看護師などがあげられます。資格手当については、求人の募集条件などで明記されるケースも多いようです。

通勤手当に（非）と（課）があるけど、なにが違うの？

通勤手当に記載されている（非）（課）とは税金の課税対象となるかならないかの違いです。

基本的には通勤費は勤め先に出勤するためにかかる費用となるため、通勤手当は実費の補てんとして扱われ、所得扱いとされません。そのため、通勤手当は非課税となるケースが多くなります。

ただ通勤手当が非課税の対象とされるのは、国税庁の通達によると以下の通りに定められています。

課税となるのは上記外となる場合と、給与の中に交通費が込みで含まれる場合です。給与として支給されてしまうと、交通費分が分離されず、すべて課税対象となります。

また一部の役職によっては、通勤費が課税対象とされる場合もあります。

保険料等はなぜこんなに高いの？

各種保険料で差し引かれる金額を見ると、思わずため息をつきたくなります。それほど、額面上に記載されている保険料は、支給されているはずの給与の中で大きな金額を占めています。

保険料が高額になる理由は、その算出方法にあります。

先にもあったように保険料は標準報酬月額が元となりますが、これは毎年4月、5月、6月分に支払われた残業代や手当などを含めた給与総額の平均額から算出されたものです。

ここで決められた標準報酬月額が、基本的にはその年の9月から翌年8月まで適用されることになります。

たとえばその年の後半に残業などが少なくなった場合でも、前半の稼ぎが大きければそのままの保険料が引かれ続けます。また保険料はボーナスからも引かれるため、非常に負担が大きいと感じてしまうのです。

ただ引かれる額が大きいということは、それだけ補償も厚いということです。ケガや病気で仕事を休まなければならなくなったときの「傷病手当」や「出産手当」は、保険料の額に応じて支給されます。

引かれる保険料が多いほど、万が一の安心も増すと考えれば少しは納得できるかもしれません。

もうひとつ忘れてならないのは社会保険料、厚生年金保険料、雇用保険料のいずれをとっても、すべて雇用側と折半となっているという点です。

国に納める保険料の半分、もしくはそれ以上を雇用している病院や施設が支払っています。

国民健康保険や国民年金では、そうした補助的なものが何もありません。特に国民健康保険に切り替わった翌年は、前年の所得に見合う保険料が請求されるため、その額にきっと驚くはずです。

各保険料は看護師から見れば確かに高く、不満を感じてしまうのも無理はありませんが、実は病院や施設も同じような「痛み」があることも知っておくべきでしょう。

法定控除額ってなに？

法定控除とは給与から直接控除（天引き）できることを法律によって定められている項目を指します。

法定控除の対象となるものは、病院や施設側が給与から差し引き、税務署や自治体、健保組合などに納付します。

法定控除の対象となるのは、所得税・住民税といった税金、健康保険料や厚生年金保険料、雇用保険料などの社会保険料です。

法廷控除については法で規定されているため、一定以上の雇用条件であれば、どの病院に行っても同じように控除がなされます。雇用されて働く以上は逃れようがないもの、と考えておいて間違いありません。

法定外控除は法律に従って控除されるもの以外で、勤務先によって内容が変わります。一般的には財形貯蓄や社宅費、労働組合費などがあります。

就業規則に記載したり規定を定めたりして、予めトラブルを回避している病院も多いようです。

看護師の給料を地域別に比較

代表地域別の看護師の給料の平均

アルバイトの賃金と同じように、看護師も首都圏に近いほど月給が高くなります。

首都圏には大規模な病院が集中しており、看護師の転職も盛んです。

常に求人があり、募集時の給与額も競うように上がります。都市と地方では、初任給の時点から違いが見られます。

もっとも高い千葉県と、もっとも低い山口県では、初任給に4万円以上の差があります。

今後も首都圏への人口集中が進行すれば、東京周辺と地方との格差は広がる一方かもしれません

北海道は首都圏から離れていることが、逆に有利になっています。

大企業の支社が置かれ、転勤族が多いので平均収入が高くなります。

潤沢に土地を使えるので、大病院や大規模な研究所も多く、看護師の働き口も多彩です。

福岡県には政令指定都市が2つありますが、首都圏からの距離があることと、気候が温暖で物価が安いことが賃金に影響しています。

労働者全体の給料が安く抑えられており、看護師もそれに従う形となっているようです。

沖縄の平均年収は全国最下位ですが、看護師の収入は福岡県よりも順位が上です。

看護師の数が需要に対して少ないため、給与が高く設定されています。

地方都市の中でも沖縄の看護師不足は深刻で、常に高待遇です。

最近では移住を希望する看護師も増えているようですが、食料品が安いので、暮らし向きはかなり良いと考えられます。

看護師の給料を施設別に比較

病院別の看護師の給料の平均

介護系施設別の看護師の給料の平均

看護師の給料は、病床規模によって大きく異なります。

大学病院の場合はキャリアによる収入差があります。地方の大学病院は中央の病院と比べると、初任給は低いのですが、年齢の高い看護師が多いため、平均すると給与が高くなっています。

クリニックで働く看護師の給料が安いのは、これは夜勤や残業手当がないためです。

小さなクリニックにはパートやアルバイトが多いことも、平均が抑えられている一因です。

フルタイムで働けない看護師でも、小規模なクリニックならば気軽に応募できます。

勤務時間や仕事内容に対して比較的高い給料がもらえるのが、介護系の施設です。

専門職としての需要が高く、人材が不足気味です。

デイサービスの給料がやや低いのは時間外勤務がなく、パートの割合が多いからでしょう。

介護施設の開設は増加傾向にあるため、今後も看護師の就職先としてはかなり有望です。

最近では訪問看護事業を始める個人病院も増えているので、この先も介護系施設の給料が下がることはなさそうです。

しかし、個人病院の場合は経営者がどのような経営をしているのかしっかりと見極めることが大切です。

看護師の給料を男女別に比較

男女別の看護師の給料の平均

看護師の場合、給与の男女差はほとんどありません。

平均で見ると月額6,000円程度です。これは、他の業種との大きな違いです。

全業種で見ると、男性の平均給与額は32万8000円、女性では22万7000円です。

それに比べると、看護師の男女差はかなり小さいものです。

それでも、男性看護師の給与がわずかに高いのはなぜでしょうか。

男性看護師は比較的高学歴の学校出身の人が多いため、初任給が高いということが考えられます。

男性看護師の就職先として、大学病院や総合病院などの大きな病院が多いことも理由の1つです。

開業医などの小規模な病院に就職することは、比較的少ないようです。

待遇や手当額の面で、男女で区別されているものはありません。

しかし、たとえば夜勤については、男性の方が家庭の事情をあまり気にせずに多くの回数を入れられるため、夜勤手当をもらいやすいということはあるでしょう。

昔は女性独占といっても良い看護師でしたが、医療現場の変化によって男性看護師が求められるシーンは増えています。

男女の区別や収入差がなく働ける看護師は、社会の手本となる職業なのかもしれません。

看護師の給料を年齢別に比較

看護師の年齢別の給料の平均

看護師の初任給は、一般企業よりも4～6万円高くなっています。

しかし表からもわかるように、看護師の年齢差による給与の推移は常になだらかで、大きな変化が見られません。

20代前半の看護師と、もっとも給与が高くなる50代との差は、10万1000円ほどです。

一般企業の場合、20代と50代には倍近くの差額があります。

看護師は他の職業よりも初任給は多くもらえますが、年齢による昇給は期待できず、劇的に給与が増えることはありません。

そのため労働者平均の収入と比較すると、若い層では看護師が有利ですが、途中で収入が逆転します。

昇給のペースは、各施設で違うため一概にはいえませんが、全体的には看護師は「給料が上がらない職種」といって良いでしょう。

他の病院と比べて初任給が低いようであれば、経験を重ねてもやはり周囲よりも給料が少ないままである可能性があります。

どうしたら看護師の給料をアップできるの？

「月収があと3万円増えたらな」 「年収が100万あがったらな」 額はさまざまでしょうが、きっと多くの看護師が収入を上げたいと思っているはず。

看護師の昇給率は、年齢を追うごとに低くなります。年次が上がれば上がるほど昇給額が大きくなる、というわけではありません。

ここからはあなたが増やしたい収入の額に応じて、看護師が収入を増やすための方法をご紹介します。

5,000~10,000円アップしたいなら、資格をとって専門看護手当をもらう

看護師が「専門看護師」の資格を取得した場合

資格手当が付く可能性のある資格には、専門看護師、認定看護師、保健師、助産師、臨床心理士、介護福祉士などがあります。

なかには助産師のように、資格保有に対してというよりは、出産に立ち会うごとに手当が加算されるケースもあります。

専門看護師、認定看護師の資格手当の平均額は、専門看護師 が1万832円、認定看護師が9,773円です。

勤務日数や勤務時間を変えず、毎月必ず給料に1万円程度上乗せされるので、安定した収入が期待できます。

しかし問題は、有資格者に対して賃金表上で評価をしていない病院が多いということです。全国で見ても、資格に対して手当を出している病院は、半数以下です。また、これらの資格はいずれも難易度が高く、専門的な学習を続け、資格試験を突破しなければなりません。

確実にスキルアップすることができますが、収入を上げる方法としては、かなりの遠回りといえるでしょう。収入アップのために資格取得を目指すのであれば、現在勤務している病院の資格についての待遇を確認しておきましょう。

2~3万円アップしたいなら、昇進で役職手当をもらう

35歳の人がリーダーの役職から主任看護師の役職に昇進した場合

役職手当はポジションによっても、金額の上がり方が違います。

ここでは中堅の看護師が、中間管理職である主任に昇進した例を見ていきましょう。

役職手当が付かないグループリーダーから主任看護師となった場合、手当分が毎月2～3万円ほど上乗せされます。

基本給が変わらないので、ボーナスは変わりませんが、年収は40万円弱アップします。このように順調に昇進できれば、当然収入の増額が期待できます。

しかし昇進は年次を重ねればできるというものはなく、すべては上司の判断にゆだねられます。

本人は努力しているつもりでも、周囲に認められなければ、手当がもらえません。また看護部長など役職手当がつく地位に上がれば、それだけ責任も重くなります。

自分の仕事だけではなく、部下に当たる看護師の業務内容を管理する義務があります。

管理職には、性格的に向かないという人もいるでしょう。

昇進は収入アップするための正攻法ともいえる手段ですが、能力評価や上司からの推薦がいつになるか不明である点や、それなりの重圧を覚悟しなければなりません。

2~3万円アップしたいなら、働き方を変えて、残業手当・夜勤手当をもらう

夜勤を月3回から6回に増やした場合

もっとも現実的で、すぐにできる収入の増やし方としては、残業手当や夜勤手当をもらうという方法があります。

月々の収入は、夜勤に何回入ったかによって大きく変わります。

2016年時点での夜勤手当の平均は、三交代制準夜勤4,076円、三交代制深夜勤5,023円、二交代制夜勤10,772円です。

病院の規模やシフト体制によって多少の差はありますが、夜勤が多ければそれだけ手取り額を増やせるのは間違いありません。

上記の例では、二交代の夜勤を月3回から6回に増やした場合の月給の違いをあげています。月に3万円、年間にすると36万円収入が増える計算です。

一方で夜勤には、疲れが取れない、家族との時間が減るなどのリスクもあります。

体力に自信があり、時間の融通がきくうちは無理もききますが、人によっては難しい働き方ともいえるでしょう。

なお、夜勤については規定によって「日勤者は三交代制勤務でも月8回以内」と定められています。増やせる手当の額にも限界があるのが現状です。

5万円~10万円アップしたいなら、転職して基本給を増やす

30歳・月収31万8000円の看護師が転職した場合

ここまでは、勤務先を変えずに収入を増やす方法をお伝えしてきました。

どれも効果がないわけではありませんが、時間がかかったり、苦労の割には金額の上り幅が大きくなかったり、また身体に負担が大きいといった問題点があります。

劇的な収入アップを望むのであれば、働く環境を変えるのがもっともシンプルで効果的な方法です。

転職が成功すれば労働時間を変えずに、月5～10万円収入を増やすことも可能です。

上の表では、ある程度のキャリアを持つ看護師の転職例を挙げています。

総合病院から大学病院に転職したことで、基本給は2万円アップ。

各種手当もきちんと整備されているため、月給としては5万4000円の増額です。

さらにボーナスは基本給から計算されるので、同じ月数分であってもこれまでより多くもらえます。看護師はどのエリアでも需要が高く、その気になれば自分の望む条件の就職先が必ず見つかります。

現在の待遇に不満を持って働き続けても、この先大きな収入のアップは期待できません。同じ場所で働くのが当たり前、という固定観念を捨ててみれば、もっと大きな可能性が広がるかもしれません。

看護師の給料を大幅にアップするなら転職?

給料の高い職場を目指す際の5つのポイント

転職をせずに現在の職場で給料を上げられる手立てがあれば問題ありませんが、昇給や昇格を期待しても先が見えている場合には長く勤めるだけモチベーションが低下していきます。

収入を大幅に上げるためには、やはり転職がもっとも効率的な方法といえます。しかし、転職先を間違えてしまうと、苦労をした割にはあまり変わりがなかったという結果にもなりかねません。

給料の高い職場を目指す際にポイントとなるのは、次の5つです。

給料の高い職場を目指す際の5つのポイント：エリア

同じ規模の病院で似たような業務内容であっても、働くエリアが違うと驚くほど給料が変わります。

都道府県別の看護師年収平均では第1位の京都府541.4万円と、最下位の宮崎県395.9万円で約140万円もの差があります。単純に考えると、月額給与が10万円以上違うということになります。

全体的に給与が高めなのは首都圏、関西圏、中部圏の中央部ですが、あまり遠方にまで移動できないという場合でも、近隣の給与について調べ直してみる必要があります。

勤め先を隣町に変えるだけで、年収を大きくアップできる可能性は十分に考えられます。

給料の高い職場を目指す際の5つのポイント：施設規模

病院の規模や運営形態も、看護師の給料に差が出る要因です。小規模なクリニックよりは、大規模な病院の方が給料や手当が充実していることがほとんどです。

国公立の病院は基本給の設定が明確で、賞与が必ずあります。

大学病院や自治体関連の総合病院などであれば、一定レベルの給与がもらえるのは確実です。

私立であっても医療法人化されていて、グループ施設を多く抱えているような病院の方が給料は高い傾向が見られます。

給料の高い職場を目指す際の5つのポイント：診療科

基本給はそれほど変わりがなくても、診療科によって付加される手当は大きく異なります。

ICUやCCUは各種手当が多く、また一般病棟よりも夜勤回数を増やせる可能性が高くなります。

またICUやCCUが置かれている病院は、一定以上の規模があるため基本給の設定もそれなりに高い傾向があり、年収ベースでは新人でも平均で500万円以上となる病院もあります。

またオンコールのある手術室、難しい患者を扱うことの多い循環器科、脳神経外科、精神科などでは給料が高めであることが多いようです。

透析クリニックなどやや特殊な診療科では、日勤だけでも夜勤がある職場と同程度の給与となる例もあります。

給料の高い職場を目指す際の5つのポイント：資格・役職

認定・専門看護師の資格により、収入を上げていく方法もあります。

この場合、病院の力を入れている分野と資格に関連性があれば、それだけ手当が多くつけてもらえたり活躍の場を提供してもらえたりする可能性が高くなります。

また積極的に能力による役職への採用を行っている病院であれば、転職がマイナスではなくプラスにすることができます。

それまでの経験を重視してくれる病院で管理職や管理職候補として採用されれば、給料を格段にアップできます。

入職直後はそれまでの勤め先とさほど違いがなくても、将来性を考えたときには、転職が有効手段となる場合もあります。

給料の高い職場を目指す際の5つのポイント：一般的な病院以外の職場

看護師資格で働ける病院以外の職場への転職も、給与を上げられるチャンスがあります。有料老人ホームや訪問看護師など、介護分野では人手不足の背景もあり、看護師の給与が上昇傾向にあります。

美容クリニックなどは一般の病院の仕事に近い部分もありますが、自由診療のため若手の看護師でも600万円以上の年収もざらに見られます。

営業など病院とはまったく異なるスキルが求められる一面もありますが、高い給料を望む看護師にはチャンスの多い職場といえるでしょう。

また治験コーディネーターなど、企業内で働きながら看護師の資格が活かせる職場では、製薬会社や医療機器メーカーの規模にもよりますが1000万円以上の収入も期待できるようです。

転職によって大幅な収入アップをねらうのであれば、現在よりもどれだけ上げたいのか、そのためにはどのような方法が考えられるのかを検討していきます。

いずれの転職先についてもじっくりと下調べを行い、もっとも自分のスキルや希望に合う方向性を探りながら、現実的な路線を目指していくことが大切です。

給料の高い病院を探すのには転職サイトがおすすめ！

自分にあった職場に転職したい！

先に給料アップの可能性がある転職先について紹介しましたが、実際に自分の周辺に置き換えてみるとどう探せば良いのか、またどうアプローチをしていくのか悩むという人が多いのではないでしょうか。

転職活動の成功は、まず自身に合った転職先を探せるかどうかがカギとなります。

しかし表面上の条件や待遇に惑わされてしまうと、入職後の手取りが思ったほど高くなかったということにもなりかねません。それでは何のためにわざわざ転職をするのか、意味がなくなります。

そこで自分が納得できる給料の高い病院を探すためには、転職サイトの活用がおすすめです。

転職サイトに登録すれば看護師専門のエージェントが、自分の求める条件や待遇にマッチする病院の情報を選りすぐって提供してくれるでしょう。

実は給料の高い病院はハローワークやインターネットの検索などでは、なかなか見つけることができません。

そうした条件の良い病院には応募者が殺到するため、ほとんどの場合求人は非公開とされています。

給料が高いというだけで応募してくるスキル不足の人材をより分けるのは、募集する側としても非常に負担となります。

求人をする側としては、短時間で良い人材を見つけるために、非公開にして信頼のおける転職エージェントにだけ情報を流します。

個人で時間をかけて転職活動しても、なかなか良い求人案件に出会えないのにはそうした事情があります。

転職エージェントの強み：求人情報を豊富に把握している

看護師の転職を専門に扱う実績のあるエージェントの手元には、表側には出てこない求人情報が集まります。

転職エージェントは病院の内部事情に精通しており、表面的に提示される給料の金額だけではなく、そこから控除される中味や具体的な手取り額にいたるまで把握しています。

事前に応募する条件として手取り額の希望を明確に伝えておけば、それに見合った求人を紹介してくれるはずです。

転職エージェントの強み：希望条件を交渉してくれる

また提示された条件に対して承知できない点があれば、担当者が本人に代わって代理交渉をしてくれます。

お互いの条件を徹底してすり合わせていくことで、就職後に理解の行き違いが起こるということも避けられます。

たとえば面接の場で「なぜこんなに給料が高いのですか？」と面接官にたずねられるという人はなかなかいません。

たとえ勇気を出して聞いたとしても、面接官が細かな点まではすべて説明してくれるとは限りません。不審な点をもったまま就職してしまうのは、非常に大きなリスクを負う可能性があります。

転職エージェントを通せば、ほかの病院に比べて給料設定が高い理由や、額面と手取り額の差についても詳しく教えてもらえます。

転職エージェントの強み：アドバイスをもらえる

しっかりと納得し、安心して転職に臨むためには何よりも正しい情報が重要ですが、個人の転職活動ではどれが信用できる情報であるのかが、見分けられません。

転職サイトを使えば、聞きたいことに対する答えが得られ、こちら側の希望条件も間違いなく伝えられます。

その上で経験豊かなコンサルタントのアドバイスを受けながら、希望に叶う給料がもらえる転職先を選ぶことができます。

これまで見てきたように給料の額面から控除される金額は、決して少ないものではありません。しかし元の給料が高額であれば、月々の控除額も将来的な保証の一環として受け止められるようになります。

給与明細をながめてため息をついているだけでは、何も変化はありません。雇用されている以上、控除される項目はどこに行っても変わりはないでしょう。

そうであれば、より高い給料を目指して自分の可能性を広げていくのがもっとも有効な方法といえるのではないでしょうか。

※ランキング評価の詳細は看護師転職サイトおすすめランキングの記事で紹介しています。