看護師の賞与はどのくらい?看護師のボーナス事情と手取り額の実際

看護師の夏季賞与は2~2.5か月分が標準?
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賞与、ボーナスということばを聞くだけでも嬉しくなりますが、看護師のもらえる金額はどれくらいなのでしょうか。

また医療施設によってはボーナス制度がないところもありますが、どこへ勤めれば確実にボーナスがもらえるのでしょうか。

ここでは看護師のボーナス事情について、その金額からしくみ、医療施設による違いを詳しく解説していきます。

看護師の平均的なボーナスの額はいくら?賞与は年収の何割?

年収に占めるボーナスの割合

2017年の賃金構造基本統計調査を基にしたデータによると、看護師の平均年収は478万2,700円、うちボーナスは79万9,900円となっています。

割合で見ると年収全体の16%ほどをボーナスが占めており、ボーナスが出ると出ないでは、年収に大きな差が生まれることがわかります。

年齢別に見ると20~24歳では44万円ですが、35~39歳になると92万3,200円と倍増しています。

ボーナスの額がもっとも大きくなる年代は、50~54歳で120万5,100円です。

しかしこれは男性看護師を合わせた数値であり、女性看護師のみで見た場合には50~54歳でも96万円にとどまっています。

企業規模・都道府県で大きな差

賞与またはボーナスは、労働者に認められる権利というわけではありません。

雇用側は必ずしも「給与の〇%をボーナスにしなければならない」ということはないのです。

そのため、医療施設によっては賞与の制度が初めから設けられていないこともあります。

ボーナスは企業規模や住んでいるエリアの経済状況により、大きく左右されます。

看護師の勤務先の規模による、ボーナスの平均額の違いを見てみましょう。

  • 企業規模10人~99人 :63万8800円
  • 企業規模100人~999人:74万7100円
  • 企業規模1000人以上 :91万5600円

上記のように医療施設の規模が大きくなるほど、ボーナスの額が上がります。

また各都道県によっても、ボーナスの額にはかなりの差があります。

男女計のボーナスの額がもっとも多いのは鳥取県の99.8万円で、もっとも少ないのは滋賀県の54.4万円です。

滋賀県は月額給与から見ると、ごく平均的で極端に低いということはありません。

賞与についての考え方に、地域性があるのかもしれません。

また同じ北関東でも茨城県では67万円なのに対し、栃木県では91万円と近隣の地域でも格差が見られます。

看護師のボーナスは職場によって査定のしくみが異なる?

会社員ほどボーナスに査定は響かない?

会社員の場合、ボーナス査定ということばを良く聞きますが、看護師はどうなのでしょうか。

一般企業の場合には仕事の成果や執務態度、遂行能力、問題認識力、問題解決力などをもとにして評価を行い、その上で賞与査定を行って金額を決定するという業績賞与の方法を取っていますが、医療の場ではまず見られません

看護師でももちろんある程度は査定がありますが、業務内容や成績についてといったものではなく、勤怠などが影響するようです。

賞与というと査定があると思いこんでいる看護師も多いようですが、ほとんどの医療機関ではボーナス査定は特に行わず、一律に「基本給の××か月分」という形で計算を行い、金額を決定しているようです。

看護師の仕事の場合は、営業成績のように明確に数値に表されるものではないため、基本給をもとにして支給されると考えれば良いでしょう。

基本給は年次や昇進によって上がるため、長く勤務するほどボーナスも上がります

企業看護師の場合には査定があることも

看護師の転職先としては病院やクリニック以外にも健康診断のコールセンターや訪問介護の仕事などいろいろなものがありますが、一般企業に企業看護師として勤務した場合、ボーナス時には人事考課などもあり、きっちりとした査定を受けた上でボーナスをもらうことになります。

ボーナスの計算方法はふつうのサラリーマンとまったく同じの業績賞与となりますので、日ごろからの仕事に対する心構えが大切になってきます。

医療機関の勤務期間が長く、査定に慣れていない看護師もかなりいると思いますが、日々の仕事をしっかり行っていればそれほど心配する必要もありません。

通常、病院の場合には、ボーナスの金額にもっとも影響するのは年次です。

勤続年数によりボーナスの金額が決まるという意味では、看護師のボーナスは公務員的とも言えます。

勤続年数は段階的にランク分けをしている病院が多いようです。大体の病院では、1年~4年、5~9年の間に大幅アップするのが一般的です。

看護師のボーナス支給日はいつ?新人はもらえないって本当?

新人看護師にとって夏のボーナスは幻

日々ハードな業務に従事する人にとって、賞与という名の報酬は、仕事に対するモチベーションを上げるうえで非常に重要なものとなります。

看護師としてスタートを切ったばかりの新人看護師であれば尚更、初ボーナスへの期待に胸膨らませる人もかなり多いと思います。

しかし4月に入職したばかりの新人看護師は、査定期間が足りないことから、夏のボーナスが支給されないケースも珍しくありません。

わくわくして受け取ってみたら、数万円しかなかったという話もしばしばです。

本格的なボーナスは、次回、冬季まで待つことになります。

キャリアの途中で転職した場合には、勤続年数でみると新人扱いになります。

スキルを認めてもらえても、転職から間もないうちはボーナスの金額は期待しない方が良さそうです。

年2回が一般的だが分割方式もあり

看護師のボーナスがいつ支給されるかは、その病院によります。

一般的には年に2回、夏や冬といった季節ごとのタイミングでボーナス・賞与の支給があります。

中には3、6、9、12月にボーナスや賞与が分けられて支給されたり、夏と冬の年2回分がどこかの時点でまとめて支給されたりするなど、病院によって多少の違いがあります。

ボーナス払いを利用したい場合には、いつボーナスが支給されるのか確認しておくと良いでしょう。

夏・冬2回の場合のボーナスの割合は、5:5、あるいは2:3など、同率となっているか冬の方を多くしているところが多く見られます。

新人の場合には夏のボーナスはゼロで、冬からの支給ということもあり得ます。

絶対にボーナスがもらえる勤務先はこの2パターン

1,000人以上の規模の病院

先にも見てきたように、ボーナスは規模が大きいほど安定してもらえる傾向があります。

求人票に「賞与〇か月」とあれば、ボーナスを出す病院であることは間違いありません。

ボーナスは義務化されているわけではないため、絶対に支払われなければならないものではありません。

企業の業績悪化により、夏のボーナスがカットされたというニュースは良く耳にしますが、医療施設も例外ではありません。

グループ経営を行っているような大規模な病院であれば、よほどのことがなければボーナス支給は普通に行われますが、民間経営である以上、経営状態によっては取りやめになるという可能性もあり得ます。

求人に応募する際には求人情報の条件だけではなく、病院の将来的な経営の安定性にも考慮する必要がありそうです。

国公立の病院

ボーナスが必ずもらえると保障されているのは、国公立の病院です。

看護師の身分が公務員もしくは準公務員の場合、夏・冬にボーナス支給があります。

経営元が公的な機関であれば、病院の倒産というリスクもありません。

国公立の場合、毎月の給与は民間経営と比較してもさほど高くはありませんが、確実にボーナスが付くことで一定以上の年収が確保できます。

安定性という意味では、国公立の病院に勝るものはないと言えます。

ボーナス重視で転職をするのであれば、国公立の病院をねらうのがもっとも確実と言えるでしょう。

【注意】ボーナスがもらえないかもしれないケース

個人経営の病院は要チェック

医療法人など大規模な医療施設の多くは、ボーナスの支給を行っていますが、個人病院やクリニックでは制度化していないところもあります。

特に地方の個人経営の病院では、給与設定自体が低く、ボーナスを出す余裕がないというケースが数多く見られます。

個人経営の病院は、アットホームで比較的自由度が高いのが魅力ですが、収入面からは大病院には劣ることがほとんどです。

ある程度の金額のボーナスを期待するのであれば、求人条件の基本給と賞与の月数についてしっかりとチェックしておきましょう。

パート勤務の場合は賞与がもらえない

賞与の有無は給与形態によっても大きく違ってきます。

月給制の正社員として勤務するのであれば賞与があるのが普通ですが、同じ従業員でもパート勤務で時給制の場合には賞与なしがほとんどです。

ただしパート勤務の場合、働く時間帯を自分で選ぶことができますので、たとえば子育て中だから夜勤はできないといった人はボーナスなしでもパート勤務の方が便利ということもあります。

賞与という形ではなくても、ボーナス時期に何らかの支給をしている施設もあります。

例えば人間ドックや健診を主に行っている健診センターの時給は1,800円~2,300円となっており、交通費など手当が付くほか、ボーナス時期には寸志が支給されます。

看護師のボーナスは額面と手取り額が異なる?手取り額の計算方法は?

ボーナスから控除される項目

ボーナス額の計算は毎月の月額給与ではなく、基本給が基となります。

月額給与には夜勤手当や時間外手当が加算されているため、自分のボーナスの額を計算するときには注意が必要です。

またボーナスにも税金や社会保険の控除があります。

税金は誰にとっても頭の痛い問題ですが、看護師の場合もその例外ではありません。

基本的には厚生年金などの社会保険や源泉所得税、住民税などがお給料から控除されることになっていますが、その他に労使協定による取り決めのある控除、つまり「協定控除」が労働基準法によって認められています。

協定控除が認められるのは福利厚生施設の費用や社内預金、旅行積立金、組合費などといった項目となっており、勤務先の医療機関が提供する寮や駐車場を利用すると給与から天引きとなり、控除の対象になります。

尚、この協定控除を行う場合には労働組合や労組、あるいは労働者の過半数を代表する者との書面による労使協定が結ばれていなければなりません。

看護師の仕事とは一見関係のない話に聞こえるかもしれませんが、自分の権利に関してはしっかりと把握しておくに越したことはありません。

ボーナスの手取り額の計算例

ボーナスの額面と手取り額には、どれくらいの差があるのでしょうか。ここでは次のような事例を基にして、ボーナスの手取り額を計算してみます。

  • 30代独身
  • ボーナス80万円
  • 前月の給与額30万円

この場合の健康保険料の割合は9.96%で金額は3万9,840円です。

さらに厚生年金保険料が17.828%で7万1,312円、雇用保険が0.4%で3,200円となり、合計額は11万4,352円です。

80万円のボーナスの源泉徴収税は6.126%で4万2,002円なので、これらすべてが差し引かれた手取り額は、64万3,649円です。

例えば年間100万円のボーナスが2分割で支給される場合は、1回のボーナス額50万円で手取り額は40万2,279円となります。

これはあくまで事例に過ぎませんが、額面と手取り額が大きく異なることに注意しなければなりません。

転職をするとボーナスは新人扱い?転職後も高いボーナスをもらう方法

転職をすると新人扱いになる

基本的に看護師のボーナスは能力給ではなく、年次に従っています。

そのためどれだけキャリアがあったとしても、転職1年目は新人と同じ扱いになるのが一般的です。

ヘッドハンティングなど、よほどの事情がなければ好条件でボーナスが支給されるということは期待できません。

ボーナスの金額については、転職で一度振り出しに戻るという覚悟がいりそうです。

またボーナスの支給は、半年以上継続した勤務を対象としている病院が多いようです。

春に入職した場合、その年のボーナスはもらえないと考えておけば、無用の落胆をせずにすみます。

支給額の交渉はエージェントにお任せ

ボーナスの額は基本給の高さによって変わります。

基本給の設定について転職の際にうまく交渉できないと、後々のボーナスまで響きます。

しかし、自分で応募先の病院と交渉できる看護師は、まずいません。

そうした交渉の件も含め、転職サイトに登録し、エージェントに任せるという方法があります。

転職サイトを活用すれば、賞与の支給があり何か月分が出るのかという条件や、応募候補の病院の将来性・安定性などの総合的な情報を提供してもらえます。

その上で給料や賞与についての希望を伝えれば、エージェントが交渉の余地があるかどうかを確認してくれます。

そこでうまく折り合わなくても、別の求人案件を紹介してもらえるので安心です。

看護師にとってボーナスがもらえるかどうかは、過酷な業務に対するモチベーションに関わる重要なポイントとなります。

自分の働きが正しく評価される証としても、ぜひボーナスのある職場への転職を果たしたいものです。

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11月は冬ボーナス後の転職や4月入職に向けた動きが本格化!

11月は冬ボーナス後の転職を考えている方が本格的に求人探しを始める時期です。年内の退職を考えているなら早めの報告が必要になります。

ほぼすべての医療機関や企業が、来年4月の求人募集を始めます。条件が良い新着求人はどんどん決まっていく時期です。

条件がいい求人は看護師の転職サイトで非公開求人として紹介されています。転職サイトによって扱う求人情報が異なりますし情報が入る時期も違います。

条件がいい求人を探している方は、複数の看護師転職サイトに登録して非公開求人情報が手に入りやすい状態にしておくといいですね。

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