効果の高い治療のために!今看護師に求められる他の職種との連携を考える

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進化し続ける医療分野において、どのような専門職であっても単独での働きには限界があります。今後、看護師はますます他の職種との連携が多くなり、その中でも中心的な役割を果たしていく必要があります。

効率的で効果の高い治療を行うために、看護師はどう考え、行動していくべきなのでしょうか。ここでは多職種と連携していくために必要なスキルや考え方、チーム医療に関する知識を解説していきます。

医療の多職種連携とは

多職種連携の考え方

多職種連携とはその名称のとおり、さまざまな職種の人が一つの目的のために連携をとって各自の役割を果たしていくことを指します。

この「多職種」には医師や看護師といった病院関連の専門職だけでなく、例えば理学療法士やリハビリテーション専門職、ケアマネージャー、医療ソーシャルワーカーなど、目的に必要とされるあらゆる職種が含まれます。

時には地域の相談役といった専門職に限らない、また資格を保有しないメンバーを交える場合も考えられます。このように多職種連携とは、枠をつくらずに全ての垣根を超えて課題に取り組む姿勢を表しています。

多職種連携が求められる背景

最近になって多職種連携がクローズアップされてきた背景には、おもに2つの要因があります。1つは少子高齢化が急激に加速していること、もう1つが医療の進化にともなう治療の複雑化です。

海外では早くから多職種連携に目が向けられてきました。すでに1980~90年代にかけて、WHO(世界保健機関)が多職種連携や多職種連携教育に関する報告書を提示しています。

それに呼応し、イギリスやアメリカなどでは医療や福祉の課題を解決する策として、多職種連携に力を入れるようになりました。

日本でもリハビリの専門職や社会福祉の専門職など、さまざまな分野の専門職が開発されていましたが、当時はまだそうした医療分野外の専門職が、医師と同等の立場で連携するといった考え方が浸透していませんでした。

しかし超高齢化の波を受けて日本の人口構造が大きく変化する今、医療費の増大や介護問題など山積する問題に対して、各職種が独立体制をとっていてはもはや立ちゆきません。

団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となる2025年問題を目前に、多職種連携は必要不可欠なものとして捉えられるようになりました。

多職種連携が果たす役割

2012年の介護保険法改正、続く2014年の医療介護総合確保推進法の制定により地域包括ケアが推進されてきました。地域包括ケアシステムの中では、医療と地域サービスの連携が大きなポイントとなっています。

現場では、医師や看護師、リハビリテーション専門職といった医療関係者と、ケアマネージャー、医療ソーシャルワーカー、地域包括支援センターや社会福祉協議会などの福祉関連職、民生委員や自治会、介護施設の職員、さらにNPOやボランティアなど、介護を受ける人やサービス利用者に対して関わりをもつ全員が連携し、より良いサービス提供に尽力します。

国の改革により、診療報酬が病院だけではなく地域や在宅介護などの退院支援についても加算されるようになりました。多職種連携の体制を強化するため、今後もさまざまな施策が実施されると考えられます。

地域包括ケアが効果的に機能するためには、高齢者の健康と生活をサポートする医療と介護、生活支援の連携が欠かせません。

高齢者のケアを病院だけが担っていた時代とは違い、社会全体が高齢化していく中では、多職種による協働こそが最適なあり方といえます。

チーム医療推進協議会

多職種連携を医療分野に限った考え方が、チーム医療といえます。すでに多くの病院がこのコンセプトの下で、より効率性の高い医療を目指しています。

2009年には医療専門職および患者会による、「チーム医療推進協議会」が発足しました。続く2010年5月に厚生労働省が「チーム医療推進会議」を立ち上げ、高度化・複雑化する医療への対応をチームとして行うことの重要性をあらためて示しました。

チーム医療では各スタッフがそれぞれの高い専門性を提供し合い、一つの目的に向かって情報を共有しながら業務分担を行います。

医師や看護師不足が深刻化する中、連携が補完の策となり、患者の状態に的確に対応できることが期待されます。

患者本位の治療が実施されることに加え、病院の運営についても好ましい成果が見られるといいます。

チーム医療推進協議会では、チームのメンバーを「メディカルスタッフ」と呼んでいます。メディカルスタッフとして加わるのは、以下のような職種です。

医師 、看護師、医療ソーシャルワーカー 、医療リンパドレナージセラピスト、管理栄養士 、義肢装具士、救急救命士、言語聴覚士、作業療法士、歯科衛生士、視能訓練士、診療情報管理士、診療放射線技師、精神保健福祉士、薬剤師、理学療法士、臨床検査技師、臨床工学技士、細胞検査士、臨床心理士

こうした専門職に加え、患者自身やその家族もまたチームの一員として扱われます。

多職種連携の課題

現代の医療とそれを取り巻く環境の中で、多職種連携が不可欠なものであることは事実です。一方で専門職が一堂に会することには、避けられない課題もあります。

全ての職種が目指すのは、患者や利用者の回復と質の良い生活であるのは間違いありません。共通した目的をもちながらも、それぞれの専門性によって状態のとらえ方や各時点での判断が異なることもあります。

専門家の主張にはそれなりの根拠があり、簡単に結論が出せない場合も多々あります。専門職だからこその価値観の違いが、時に対立を生むケースは少なくありません。

患者や利用者のためを思う気持ちが強いほど溝は深くなります。

多職種連携の場ではどの専門職も対等の立場にあります。誰もが自由に発言し多様な意見が集積されてこそ、患者や利用者のための方向性が見い出せるはずです。

しかし、対立を避けたいという気持ちや和を乱したくないという配慮から遠慮が生じ、発言や提案をあきらめてしまう事態となることもあるようです。

多職種連携が正しく機能するためにはこうした課題を乗り越え、もっとも理想的なあり方をメンバーの力によって探っていくことが求められます。

チーム医療の現状と種類

チーム医療の「老舗」は栄養サポートチーム

チーム医療はすでにたくさんの病院が採用していますが、もっともよく知られているのが「栄養サポートチーム」です。

栄養状態は治療後の回復や感染症・合併症に大きな影響を与えます。このため治療に当たる医師、ケアを行う看護師とともに管理栄養士や薬剤師が一つのチームとなって患者の回復を支えます。

栄養サポートチームの考え方は、1970年代に欧米で普及し始めました。日本でも1990年後半に導入され、現在では広く実践されています。

「褥瘡(じょくそう)対策チーム」もまた、比較的早く導入されたチーム医療のひとつです。栄養サポートと関連性が深く、安静時の姿勢や体位変換の頻度の他にも、栄養の正しい摂取が褥瘡予防に効果を上げています。

2025年問題が迫る中、限られた人員で効率の良い医療を行うために新しい医療チームの立ち上げが本格化してきています。

チーム医療の種類

チーム医療には先に挙げた2つ以外にも、続々と登場しています。具体的な業務内容とともに、紹介していきましょう。

感染対策チーム
院内での感染予防の中心となり、活動を行う。日常的な感染予防対策をする、職員への教育や指導を実施。感染を防ぐ行動、また感染発生時の際のマニュアル作成を行う。
呼吸サポートチーム
人工呼吸器を装着している患者の管理を行う。痰の除去、異物の吸入による誤嚥(ごえん)性肺炎の防止など、人工呼吸器による問題の発生を抑制し、また対応に当たる。
緩和ケアチーム
がん治療における疼痛(とうつう)や呼吸困難、不安感への対応を行う。QOLの向上を目指し、痛みのコントロールや精神面でのサポートを実施。
認知症ケアチーム
認知症患者のスムーズな退院をサポートする。認知症によるせん妄や妄想、無気力に対応し、混乱を軽減しながら精神的な安定を目指す。認知症によるさまざまな症状を抑え、自宅や施設での生活を目指す。
口腔ケアチーム
歯周病などによって誘発される病気を防ぐため、医師や歯科衛生士などがチームを組み、口腔内の良好な衛生状態の維持を目指す。
がん治療サポートチーム
がんそのものの痛みや抗がん剤の副作用による劇症化、吐き気、精神的なダメージなどを総合的にサポート。また治療費などの生活面の問題についても対処していく。医師・看護師・麻酔医や薬剤師などの他、ソーシャルワーカーが参画する例もある。
糖尿病チーム
糖尿病はあらゆる症状や合併症を引き起こす可能性がある。神経障害や目の異常、腎臓への負担、四肢の壊疽(えそ)など、恐ろしい病気のきっかけとなる。糖尿病の合併症と重症化の予防のためにチームで働く。

チーム医療は、患者の症状に関わる多職種のエキスパートが連携をとりながらサポートを行います。看護師は常に患者の近くで看護を行う職種として、チーム医療の要となりどのような目的のチームであっても、常に重要な役割を果たします。

チーム医療の課題

チーム医療が現代医療において、患者に対するより満足度の高い治療を提供できる体制であることは、疑いの余地がありません。しかし現実的には全国の病院の全てが、チーム医療への体制を整えられているわけではないようです。

チーム医療が浸透しない理由となっている「実施における課題」には、次のようなものが挙げられます。

  • 各専門職種の人員の不足
  • 多職種連携への教育の不足
  • 業務の壁
  • 患者との協働の難しさ
  • チーム医療の効果が検証されていない

各専門職種の人員の不足

ニュースなどでたびたび取り上げられるように医師不足が問題となっていますが、現在の医療現場では、実はすべての専門職が十分に確保されているとはいえないのが現状です。

作業療法士や管理栄養士などの職種はある程度大規模な病院でないかぎり「一人職場」で働く状況が圧倒的に多いため、チーム医療への参画は実現が難しいということもあります。

メディカルスタッフとして患者に対して自分の専門性やスキルを提供するためには、日常業務の多忙さが緩和されなければなりません。薬剤師や管理栄養士が患者の個別相談を実施できなければ、チーム医療の機能が弱まってしまいます。

多職種連携への教育の不足

冒頭で述べたように多職種連携の考え方が日本に定着したのは、欧米よりもだいぶ遅れていました。そのため協働することの重要性を、体系的に学ぶ教育がなされているとはいまだ言いがたい状態にあります。

また他の職種への理解が十分でなければ、同じメディカルスタッフの立場になった際に異なる主張を受け入れる下地がありません。

チーム医療は同等の立場でそれぞれの専門性を出し合い、精度の高い治療へと向かうためのシステムです。

専門職としての能力はもちろんですが、自主性や判断力、相手の立場への理解力、コミュニケーション能力など、チーム医療を推進するためのスキルを身につける場が必要とされています。

チームメイトの動きがわかっていないプレイヤーばかりのスポーツチームが優勝できないのと同じように、メディカルスタッフどうしの意思疎通がうまくいかなければ、患者への的確な治療というゴールへ向かうことはできません。

業務の壁

加えて医療には、厳格な業務のルールがあります。例えば臨床検査技師はその検査に関わる業務に多くのグレーゾーンがあると指摘されています。

本来は医師が直接行う、あるいは医師の指導の下行われる業務が、院内プロトコルによって技師に任されているという病院も多いようです。

現状に合わせて規定の改正も行われていますが、いまだに実情とは合わない業務上の壁が数多くあります。チーム医療を実施するうえでは、こうした壁が柔軟な人材の活用の妨げとなっています。

患者との協働の難しさ

チーム医療は患者やその家族の参加が、一つのカギとなります。患者や家族は、共に病と闘うチームがいることを知り、治療に対しての声を伝えることでそのチームに参加します。

しかし日本の伝統的な医療現場では「お医者様」と「患者」は対等ではありませんでした。「偉い先生」の言うことには、患者は絶対服従すべきという暗黙の了解が長く存在してきました。

今でこそ患者ファーストの考え方が一般的に浸透していますが、それでも治療に対して「参加する」という思想にはなかなかなじむのが難しいといえます。

多職種連携のところで出てきましたが、医師が他の職種と同等の立場で協働するということが、最近になってようやく受け入れられてきたばかりです。

チーム医療が患者との協働であるという考え方が浸透するのには、まだ時間がかかりそうです。

チーム医療の効果が検証されていない

医師や看護師の業務実態については、官民でさまざまな調査が行われています。しかしチーム医療の実態については、まだ信頼に足るだけのデータがないようです。

チーム医療をすでに行っている病院でも、導入以前との比較を明確なデータとするところまでは手が回っていないようです。またチーム医療導入にはハードルがあるため、実際に実施してその前後の検証に協力するという医療施設もそう多くはありません。

チーム医療の利点が明らかになり、導入への障害を克服してまでも実施すべきという証拠が提示されなければ、理解が得られないでしょう。

これまで連携がとれていなかった現場でチーム医療を実施するためには、情報共有のしくみや新たな形のカルテづくりをしなければなりません。

ただでさえ重い業務負担をさらに増やしてまで踏み切る価値があるのかどうか、懸念する声も少なくないようです。

さらにチーム医療促進を足止めしているのは、現在の診療報酬制度です。チーム医療に関しては、ほとんど診療報酬の対象外となっているため、インセンティブに乏しいというのが現実です。

チーム医療の推進について厚生労働省はたびたび報告書を上げていますが、実際の現場の課題を改善するための施策を繰り出し、医療関係者への教育体制を整備していかなければ、体力のない病院独自の努力だけでは実現するのが難しいでしょう。

多職種連携を成功に導く看護師のあり方

病院という組織の中でセクト的に分断せず、職種を横断して業務に当たるチーム医療。その中で看護師がチームに果たす役割とはどのようなものなのでしょうか。

多職種連携を成功に導くために看護師としてどうあるべきなのでしょうか。

チーム医療における看護師の立ち位置

チーム医療を実際に行っている場合、看護師は多職種間の調整役として中心的役割を果たしているところが多くなっています。

医師は治療を行うことで当然患者に大きな影響を与えていますが、ケアマネージャーや理学療法士、介護福祉士といった他の職種との連携においては看護師がつなぎ役として活躍しています。

日常的に患者に接する機会がもっとも多く、他の職種のメンバーからもより強い信頼が得られるでしょう。

看護師に対しては心を開き、本音を打ちあけるという場面も多々ありそうです。他の職種どうしのつながりにおいても、常に等間隔の距離感を保ちながら、センターの役割を果たす位置にあります。

多職種連携のために必要とされるスキル

チーム医療、あるいは医療関連以外の多職種連携では、看護師の果たす役割は重要です。

多職種連携をスムーズに行うために、看護師に求められるスキルとはどのようなものでしょうか。

  • いかなる状況下でも患者・利用者を中心に考えられる
  • 基本的なコミュニケーションスキル+適度な応用力
  • 伝え方・捉え方
  • 情報共有の徹底
  • 専門性の理解・尊重の気持ち
  • 協働精神の理解

チーム医療を行ううえでもっとも重要なのは、最終的な目的が何であるのかを常に頭に置くことです。患者や利用者の治療を適切に実施し、生活を支えるためのものであるはずが、いつしか「チーム医療を行うこと」自体を目的化してしまうケースも見られます。

看護師はチーム全体の方向性のずれを回避するために、患者・利用者が中心であることを意識して提言していかなければなりません。

専門性が高いほど偏狭になりがちな視点を軌道修正し、より効果の高い施策が行えるよう導く冷静さが求められます。

看護師であれば当然、基本的コミュニケーションスキルが身についているはずです。チーム医療ではさらに応用力が必要となります。

意識の違いや理解不足などから方針について足並みがそろわなくなることのないよう、看護師が仲裁役となり調整を図ります

相手が理解できているか、論点のずれがないかを確認しながら協議を進められるように配慮していきます。情報共有を徹底し、チーム医療に関わる全ての人が同じデータから状況判断ができることが大切です。

専門職がそろうチーム医療の現場で、看護師は誰よりも相手の専門性への理解を示さなければなりません。調整役となる看護師自身がそれぞれの専門性への理解をもち、尊重の姿勢を見せることでチームの和が保たれます。

協働には緊密な連携のための対話が欠かせません。限られた時間であっても、より充実度の高い話し合いができるようにリードを取っていける能力が必要です。

チーム医療で働く看護師の声

看護師職能委員会が公表している「看護職と他職種との連携・協働、役割分担」についての調査結果では、チーム医療の現場で働く看護師の声がまとめられています。

この調査によると、病院内で他の職種が病棟に配置されているのは半数以上という回答になっています。

配置されている職種としては、薬剤師・理学療法士・作業療法士 が同程度で、社会福祉士がそれに続き、栄養士、医事担当事務職も比較的多く見られました。

その他にも病院によっては、言語療法士や 病棟クラーク、介護士、精神保健福祉士、歯科衛生士など、必要に応じて多彩に専門職が参画している様子がわかります。

  • 日々のショートカンファレンス
  • 退院調整カンファレンス
  • 退院支援カンファレンス
  • 合同カンファレンス
  • ADL拡大カンファレンス
  • 病棟カンファレンス

他の職種と連携する場面としては、日々のショートカンファレンスや退院調整カンファレンス、退院支援カンファレンスなどがもっとも多く挙がっています。

日常的な看護体制のサポートに加え、多くの支援を必要とする退院時には生活の変化に備えた対応がとられています。

その他にも合同カンファレンスやADL拡大カンファレンスなど、より大規模に横断的な他の職種との連携の意識共有が図られているようです。

退院支援については病棟看護師と病院内の医療関係者以外に、社会福祉士、ケアマネージャー、理学療法士と情報交換しながら支援を行う病院もあります。

その他入院中、また退院後の服薬指導や栄養指導については、薬剤師、管理栄養士の協力のもと、患者にわかりやすく説明をしながら服薬への協力を求め、また指導を行っています。

家族との連絡調整や要望の聞き取りを看護師が実施し、適宜チームメンバーに伝達を行います。患者の症状によっては、透析室での臨床工学士やヘルパーとの連携も実施されているようです。

院外での活動では、地域連携会議で他の職種の人たちが集まって会議を行い、課題を提示し合いながら解決・改善を目指す取り組みが行われています。

ある病院では患者に向けて他の職種との連携への理解を促すために、病棟ごとの担当者の顔写真などを病棟に掲示しているとのことです。

医師・看護師に加え、病棟担当の薬剤師、理学療法士、栄養士、医療ソーシャルワーカーは週に1度開催される病棟カンファレンスへの参加義務があり、それぞれの立場から各患者についての意見を出し合い方向性を探っていきます。

チーム医療の導入事例

チーム医療の導入が全国的に進んでいるとはまだまだいえない状況ではありますが、徐々にその必要性は浸透してきています。国の指針もあり、今後は看護師の働く現場でチーム医療、多職種連携が促進されることが予測されます。

すでにチーム医療を実践している病院での導入事例を紹介していきましょう。

栄養サポートチームの例

こちらの病院では、栄養障害の状態にある患者やまたその恐れがある患者に対しての、栄養サポートをチーム体制で実施しています。

必要なときに必要な対応を専門職種が行うことにより、患者の生活の質の向上や病気の治癒の促進、合併症の予防を目指しています。

チーム医療参加職種

医師、看護師、管理栄養士、薬剤師、リハビリテーションスタッフ、臨床検査技師、歯科医師、歯科衛生士

チームメンバーの役割

医師
チームリーダーとして栄養計画の承認および栄養サポートを実施する。週5日、14回のカンファレンス(1回2時間)に参加。
看護師
担当看護師は週1回、全入院患者の栄養スクリーニングを実施している。栄養看護師の取りまとめにより、リスクが高いと思われる患者のリストアップを行う。医師に承認された栄養計画に基づいて、栄養サポートを行う。看護師は開催される全カンファレンスに参加する。
管理栄養士
全病棟に配属され、直接患者から聞き取りを行う。さらに患者の栄養評価と栄養計画を作成し、栄養サポートの実施に役立てる。管理栄養士は全カンファレンスに参加。
薬剤師
重症病棟を中心に病棟配属され、薬剤の視点での栄養サポートを実施する。薬剤師は全カンファレンスに参加。
リハビリテーションスタッフ
患者のリハビリを行うことにより、身体機能の退化を防ぎ、骨格筋を鍛えることで栄養状態の改善を図る。その他、摂食嚥下障害などに対するサポートを行う。担当のリハビリテーションスタッフは全カンファレンスに参加。
臨床検査技師
検査データから見た病態の把握と助言を行う。週2回(1回2時間)の重症病棟のカンファレンスに参加。
歯科医師
口腔機能に問題のある患者の口腔内の疾患および口腔機能診断を実施する。
歯科衛生士
口腔内清掃状態のチェック。義歯、かみ合わせの状態評価を行う。医師の指示に従い、必要な処置を実施する。口腔ケアチームへの申し送りを行う。

チーム医療導入で得られたと思われる効果

導入後は肺炎などの体力低下にともなう合併症の減少傾向が見られました。在院日数が短縮し、退院予定日に順調に退院できる患者の増加に貢献しています。

また運営上の利点として、マンパワーを充実させても労働生産性の向上により、相対的に人的コストが削減したと見ています。また輸液や抗生剤などの使用量が減少したことで、物的コスト削減につながっています。

集中治療チームの例

こちらの病院では周術期の患者に対して、各職種の医療スタッフがチームを組み、その専門性をもとに治療の質や安全性の向上を図っています。

集中治療の対象となる患者は多種多様の重症疾患を抱えており、心機能、腎機能、肝機能、呼吸機能などさまざまな臓器機能が低下しています。

年々治療法が進歩していく中で、作用が急激な注射剤の多種併用、患者の状態に応じた時間単位のきめ細かな投不薬剤・投不量の設定、さまざまな医療機器の使用が求められます。

専門職集団であるチームを結成することで不測の事態に備え、効率的な処置の実施を目指しています。

チーム医療参加職種

医師、看護師、薬剤師、理学療法士、臨床工学技士、言語聴覚士、歯科医師、歯科衛生士

チームメンバーの役割

医師
入院時に主疾患の治療・管理方針を決定し、合併疾患に関しては他診療科へコンサルトおよび治療協力を依頼する。また専従型の多職種医療スタッフに対しても方針に基づいた指示を与え、統一性のある治療・看護が可能となるよう図る。
また、時間単位の病態変化に合わせて、治療・管理方針とそれに基づく治療法の見直しを家族に説明する。その同意をもとに、他診療科の医師や多職種医療スタッフとの相談、指示出しを行い、緊急性に応じたチームでの医療を統括する役割を負う。
看護師
医師の指示のもと、急激な病態変化や時間単位の指示変更に対応しながら、集中治療が効率よく行われるための患者管理上の問題点を抽出、それに基づいた看護計画を立案する。この問題点に関する計画の立案から実施の過程においては、各専門のチームメンバーと綿密なコミュニケーションを取りながら、役割分担を確認し協働を行う。
薬剤師
周術期の患者に対しては薬物療法の占める割合が大きく、作用が急激な注射剤の投不が行われるため、常駐して業務に当たる。排泄機能など患者の状態と薬剤の特徴、方針、ガイドラインに合わせて、医師の時間単位での処方変更の提案を行う。
予想される副作用の回避と、異常の早期発見のための方策を提案し、医師・看護師と協働で継続的にモニタリングする。また医薬品管理に関しては、緊急時に必要な薬剤の期限確認、医師や看護師と協働し必要とされるコストや取り間違えのリスクを意識した最小限の薬剤の選定と管理を行う。
臨床工学技士
生命の危険性をともなう患者に対して、人工呼吸器や PCPS、CHDF、シリンジポンプなど生命維持の機器の安全な利用管理を実施する。常時使用できるためのメンテナンス、事前準備など機器管理全般や安全手順の作成、また使用者の教育などを行う。
理学療法士
集中治療管理による運動性の低下にともなう廃用症候群の防止や早期離床を目指し障害の集中的改善を図る。
言語聴覚士
集中治療管理に付随する嚥下困難に対し、摂食・嚥下評価訓練を行う。
歯科医師
術前から退院までの患者の口腔衛生処置の指示を歯科衛生士、看護師に行う。医師と協働して摂食・嚥下機能評価や各検査を行い、カンファレンスを開催する。
歯科衛生士
歯科医師の指示のもと、入院食の変更や調整を行う。

チーム医療導入で得られたと思われる効果

安全かつ効果的な治療により、ICUに在室する日数や病院在院日数の短縮が実現しています。患者の容態急変時にはより効率的で適切な処置が実施されるようになり、指示待ちなどのムダな時間が排除されるといった傾向が見られました。

効率的な医療処置の実施の結果、こちらの病院でも医療費や物的コストの削減につながっています。何よりも大きな成果として、副作用や合併症、原疾患の悪化などの早期対応と未然回避があげられます。

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