個人病院で働く看護師の給料やメリットは？病院選びの4つのポイント

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個人病院で働く前に病院の種類と違いを確認

医療法で定める医療施設の種類

一般的には病気やケガの治療を行う施設を「病院」とひとくくりに呼びますが、医療法では、「病院」「診療所」「助産所」「特定機能病院」「地域医療支援病院」「臨床研究中核病院」の6つに定められます。

これらの施設の基準は医療法では、以下のように区別されています。

上記のうち「特定機能病院」「地域医療支援病院」「臨床研究中核病院」の3つについては、比較的最近の医療法の改正により定められました。

特に「地域医療支援病院」は、大病院に患者が集まりがちなことを重く見た国が、診療所などのかかりつけ医をサポートする存在として、明確に位置づけたものです。

診療所の役割

いわゆる個人病院と呼ばれる個人の開業医は、診療所に含まれます。診療所の役割は、主として外来を中心に初期医療を行う場所となります。

身体に異変を感じた患者が最初に訪れる、身近な医療施設という存在です。

病院は建築基準法の定めにより、第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域、工業地域、工業専用地域など、建設できない場所があります。一般の家が並ぶ住宅地に、いきなり大病院が隣り合っていないのはそのためです。

それに対して個人病院は、特別に条例などで決められていない限りは、どこにでも開設できるという特徴があります。

個人病院の約9割は入院施設がない

2010年10月現在の調べでは病院は全国に8,670施設、診療所は99,824施設あります。診療所のうち、89,204施設が無床、つまり入院設備がありません。

診療所に属する個人病院の多くは、外来のみの診察や治療を行っています。

病院が短期間のうちに重症化したり、より詳しい検査が必要となったりする患者を診るのに対し、個人病院では軽い病気やけが、また症状が落ち着いていても継続した治療が必要な慢性期疾患の患者を診るといった住み分けがされています。

個人病院のような小規模な医療施設では、病院で重大な症状の患者を一人でも多く扱えるよう、症状の軽い患者を引き受け、かかりつけ医として日頃から住民の健康管理に貢献しています。

住んでいる街の中で、気軽に診療を受けられる役割を果たしているのが個人病院です。

看護師が個人病院で働く5つのメリット

看護師が地域に密着している個人病院で働くメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。

夜勤がない場合が多い

先にもありましたが、個人病院で入院施設があるのは1割以下です。ほとんどの診療所は、日勤のみで定時に開院し、定時で閉めます。

夜勤がないうえ、急変する患者がいないため、時間外勤務や残業もほとんどありません。また土曜は半日、日・祝日は休業というところが多いので、カレンダー通りの生活ができます。

夏季休業、年末年始には比較的長期の休みを取ることができ、家族とのスケジュールを合わせられます。

プライベートと仕事のバランスが取りやすく、身体的な負担が軽い職場といえるでしょう。

アットホーム的な雰囲気で働きやすい

個人病院の場合はスタッフの数もそれほど多くなく、場合によっては数名程度のところもあります。人間関係の複雑さが大病院ほどではないためトラブルも起きにくく、アットホームな雰囲気で働きやすい職場といえます。

日によって多少の忙しさはありますが、秒単位で動かなければならないような目まぐるしさはなく、比較的ゆとりをもって仕事ができるため、人間関係もギスギスしません。

人数が少ないと反目し合っても仕事がしにくくなるため、お互いに譲り合って業務に取り組む傾向があります。

比較的働く条件を選びやすい

個人病院では大規模な病院のように、従業員に対する労働条件が詳細まで決められていないことが多いようです。経営者との距離が近いため、個人の事情を相談すれば、融通をきかせてもらえます。

規則に縛られる大病院と比べると自由に行動できる幅が広く、息苦しい思いを感じずに働くことができます。

また、個人病院は住宅街や繁華街など、どちらかといえば街中にあります。大病院は建築法の関係で、少々不便な場所に立地することが多いものです。

個人病院であれば、自宅からの通勤に便利な立地の勤め先を選びやすいという利点があります。

患者との距離が近い

大勢の患者を短時間でさばくことが求められる大規模病院と違い、個人病院には基本的には近隣の住民が患者として訪れます。かかりつけ医として長く通う患者も多く、自然に看護師とも顔なじみになります。

日頃の生活へのアドバイスや健康相談への指導の機会もあり、患者として訪れる住民と親密な関係を築くことができます。赤ちゃんの頃から通っている子どもの成長を見守るなど、小規模な病院ならではの喜びもあります。

精神的な負担が少ない

個人病院では命に関わるような重症患者を扱うケースは、ほぼありません。危険性の高い患者は「特定機能病院」「地域医療支援病院」や、さらに高次の治療が受けられる病院へ送られます。

人の死の場面に接することがなく、精神的な重荷を感じずにすみます。

個人病院で働く看護師の収入事情

年収平均は看護師平均より低め

個人病院で働く看護師の年収の平均は、400万円弱です。一般的な看護師の平均は470～480万円なので、低めと言わざるを得ません。

しかし勤務条件を考えると夜勤や時間外労働がなく、昼休みも大病院よりも長めで1時間半から2時間程度あります。

看護師の基本給は、地方と都市部の違いなどはありますが、病院の規模によってそこまでは大きくないようです。そうした事情を考慮すると、年収平均が390万円台というのもうなずけるのではないでしょうか。

個人病院の看護師の月額給与

個人病院の給与は20万円から多くても30万円程度が相場ともいわれていますが、なかには月給が20万円以下というところもあります。

特に地方の個人医には、看護師が一人か二人というところもあり、どうしても給与は安くなります。

一方で、常勤の正看護師（正社員）の月収が30万円を超える診療所も存在します。

たとえば東京都新宿区の産婦人科では、月給が38万円以上、豊島区の美容外科・皮膚科クリニックは36万円以上です。

世田谷区の婦人科クリニックの場合は夜勤なしでも月給が30万円～40万円、江東区の美容クリニックの看護師求人では月給は24万円～50万円、練馬区の訪問診療クリニックの場合は、年間休日数126日とかなり休みが多いにもかかわらず月給は30万円以上です。

個人病院は大規模な病院と比較すると、給与平均は高いと言えませんが、病院の経営状況によっては日勤でも高額の給与が期待できる場合があります。

退職金制度はその施設による

制度には、法律で定められた決まりはありません。大学病院や総合病院などの場合には、その大半で退職金制度が導入されていますが、個人病院ではない場合も多いようです。

退職時に何らかのお金の支給があっても、それまで働いてくれたお礼金として0.5～1ヶ月分の給与が渡されるといった程度で、一般企業のような高額は期待できないと考えた方が良いでしょう。

個人病院を選ぶ4つのポイント

福利厚生が整備されているか

個人病院の場合、大勢の看護師が働く大規模な病院のような福利厚生が整っていない場合があります。労働組合などもなく、通常であれば当然の権利とされるようなことも提供されていません。

たとえば産休や育休制度など、生活に直接影響のある部分については、必ずチェックしておく必要があります。

個人病院であっても、外部の福利厚生サービスなどを活用して、手厚い制度を提供しているところもあります。福利厚生の状況をみれば、スタッフを大事にする施設であるかがわかります。

院長の考え方や運営方針によって、病院ごとに大きな差がある部分なので、しっかりと確認しておきましょう。

人間関係は良好か

大規模病院のように年次の異なる看護師が大人数働いているわけではないため、比較的人間関係が穏やかと言われる個人病院ですが、少人数なりの問題もあります。

毎日顔を合わせるスタッフが固定されているため、一度険悪な状態になるともろに業務への影響が出ます。病院内の雰囲気を予めチェックし、柔らかな空気が保たれているかを見極めておきましょう。

スタッフの年齢やキャリアなどが事前にわかれば、働くイメージを持ちやすくなります。

求人がかけられた理由

個人病院では大病院での勤務のように、労働の内容が過酷ではありません。そのため比較的長期に勤める傾向があります。

個人病院の求人に応募する際には、なぜ求人があったのかを確認してみてください。短期のうちに離職する看護師が多い場合には、要注意です。何か問題を抱えた病院である可能性があります。

看護師の引っ越しや出産、年齢による退職など、順当な理由による募集であれば問題ありません。そのほかにも事業の拡張などに伴う増員といった、わかりやすい求人募集であれば安心です。

基本給と各種手当の詳細

夜勤のない個人病院の場合、どうしても大規模な病院と比較して給与の条件が見劣りします。しかし基本給ベースで極端に低くなければ、正当な給与体系と言えるでしょう。

基本給のほかに、どの手当がどれくらい付くのかも、求人を選ぶポイントになります。住宅手当や交通費など、毎月の生活への負担が軽減できるような手当が付いているのか、確認しておきます。

個人病院の場合、残業は比較的少ないといえますが、残業代がどこから発生するのかなどもチェックしておくに越したことはありません。きちんと決められている病院であれば、スタッフの待遇にも配慮が行き届いていることがわかります。

個人病院への転職を成功させるために

個人病院こそ念入りな情報収集が必須

個人病院ならばそこまで条件は変わらないのでは？と考えるのは間違いです。大規模な医療施設のように定期的な監査が入らない個人病院こそ、中でどんな運営が行われているのかを丹念に調査する必要があります。

規模が小さいということは院長の経営方針がそこに働くスタッフに直接大きな影響をもたらすということです。

家族経営で事情が良くわからない院長夫人が、自己裁量で切り盛りしているというのは良くある話です。家族経営のすべてが悪いというわけではありませんが、病院の経営体制がしっかりとしているかどうかは調べておかなければなりません。

中で働いているスタッフが大きな不満を抱えていないか、サービス残業などうやむな点はないかなど、できる限りの手段を使って情報を把握しておきましょう。

内部事情を知るためには転職サイトの活用がおすすめ

応募前の情報収集は転職を成功させるうえでとても重要ですが、大病院にもまして小規模な個人病院の内側は探りにくいものです。同じような一族経営であっても、院長の考え方ひとつで病院の性格も大きく異なります。

正確な情報をつかみたいのであれば、転職サイトへの登録がおすすめです。転職サイトのエージェントは、病院同士のつながりや病院の歴史、内部構造にも精通しています。

個人病院についても、労働条件が求人票に記載されている通りなのか把握しているはずです。

求人に応募する前に、気になる条件があれば変更可能かを打診してもらうこともできるでしょう。院長の人柄や経営方針など、個人的には調べきれないことも、転職サイトを通じて知ることができます。

小さな病院だからといって侮らず、自分の働く場としてふさわしいかを間違いなく判断し、満足できる転職を実現させていきましょう。

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