辞令が下りた!そのときあなたは?看護師の転勤事情に迫る

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看護師は未だに女性が9割以上を占める特殊な業界です。

まさに男性と肩を並べる職業ですが、それだけに勤め先によっては転勤の辞令を受け取る可能性もあり得ます。

部署移動ならまだしも、遠隔地への転勤は大変です。独身ならば比較的身軽であっても、結婚して家庭を持っている場合には非常に悩むところです。

ここでは看護師の転勤について、転勤のある職場の情報や実際に転勤をしながら働く看護師の事情を紹介していきます。

看護師の転勤

看護師には異動はつきものです。ある程度の年次になれば、部署を変えて働くことを誰しも経験せざるを得ません。

しかしその多くは、同じ施設内で行われているため職場自体は変わらないというケースがほとんどです。

一方、全国規模で転勤をしている看護師もいます。看護師も雇用されている以上は、その組織から命じられれば従わなければなりません。

広範囲での転勤がある職場はそれだけ大規模な組織が多く、その分給与や待遇が良い傾向にあります。

そのため、就職の際にあまり深く考えずに入職してしまうということもあり得る話です。

しかし採用時に「転勤の可能性あり」と説明されていれば、入職時点でそれを承諾したことになります。

転勤辞令が渡されれば、言われた場所に行って働くよりほかはありません。

ただ女性が多くを占める看護師の場合、状況によっては転勤の辞令に従えないこともあります。病院側でも深刻な看護師不足の時代に、ひとりでも働き手を失うわけにはいきません。

そうした背景もあり、看護師の転勤については個人の事情に配慮し、場合によっては断ることもできるようです。

看護師の転勤のある職場

看護師が広範囲にわたって転勤する可能性がある病院には、どのようなところがあるのでしょうか。主な組織を見ていきましょう。

国立病院

国立病院機構は、全国に142病院を抱える日本最大の医療ネットワークです。

北海道東北グループ21病院、関東信越グループ33病院、東海北陸グループ18病院、近畿グループ20病院、中国四国グループ22病院があり、ブロックをまたいでの全国転勤があります。

医療施設の種類も多く、がんセンターなど専門的な部署もあります。

夫の転勤などにともなった希望にも応じており、さまざまな地域で働きたいと考える看護師にとっては多様な選択肢があります。

国立病院機構の看護師は国家公務員ではありませんが、給与や福利厚生などの待遇は国家公務員に準じており、将来的にも安定しています。

転勤希望のすべてが叶えられるというわけではないようですが、家族の転勤や実家のある地方に戻るなどの事情には比較的対応してもらえます

若いうちは中央で働いて先進的な知識と技能を身に付け、年齢に従って地方に移動するという手段を選ぶこともできます。

公立病院

都道府県や市町村などの自治体が運営する医療機関で働く看護師は、地方公務員の身分となります。

そのため警察官や消防官と同じく、管轄地域内での異動があります。転勤辞令が出ればそれに従わなければなりません。

実際に県立病院で、転勤の経験がある看護師の声を紹介しておきましょう。岩手県立病院の事例です。

隣県から転勤のある病院に就職

青森県出身ですが、県立病院が岩手県全域にあり、地域の病院で看護を経験できると考えて就職をしました。転勤はこれまで4回、中核病院・地域病院と経験でき看護の幅を広げることができました。どこの病院でもスタッフの指導・協力体制が良く安心して働くことができています。

自宅から通える場所へ転勤

新卒で一戸病院に配属になった後、自宅から通勤圏内を希望し二戸病院に転勤が叶いました。転勤したことで今まで気づくことができなかったそれぞれの病院の良さを発見できました。気持ちを新たに、今後も出会いやつながり、コミュニケーションを大事にして看護を実践していきたいです。

不安はあったがサポートで乗り切る

新採用後5年間磐井病院で勤務し、中部病院へ転勤しました。希望した転勤ではあったものの、最初は不安も多かったですが、周りから多くのサポートを受け、安心して業務にあたることができました。違う病院・診療科で勤務することは、学ばなければならないことも多いが、確実にスキルアップになります。 また転勤によって人間関係が広がることも魅力だと思います。

赤十字病院

赤十字病院は、日本赤十字社法に基づく認可法人日本赤十字社が運営する病院です。

代々皇后が名誉総裁となっており公的機関ではありますが、そこで働く看護師は団体職員となります。

全国に92病院、健康管理センターを含む5つの診療所、さらに6つの老人保健施設があります。

赤十字病院の場合は、基本的には業務命令としての転勤はありません。ただし配偶者の転勤などに伴い、本人が希望を出した場合には認められることがあります。

医療法人

系列の医療施設を多数経営する医療法人などでは、グループ内での転勤もあり得ます。

医療法人は平成28年現在、全国の病院の 68.2%を占めています。全国的に展開する法人も多く、そのような場合には看護師にも転勤の機会がある可能性が高くなります。

特に新しい施設を開設する場合には、ある程度経験を積んだ看護師を立ち上げに派遣するというケースが多く見られます。

大学病院

大学病院間でも転勤がまったくないわけではありませんが、一般職の看護師の転勤はほぼないと考えて良いようです。上位の管理職になると、異動は珍しくありません。

大学病院でも国立大学法人の場合には、附属病院間の転勤ができます。また人事交流という形で、短期間の転勤も行われています。

自身で希望をする際には、勤続年数に相当するラダーの条件を満たしている必要があります。およそ勤続3年程度とされている場合が多いようです。

勤務評定に問題がなく、看護部長などの紹介状や推薦状があると希望に合わせた転勤ができる可能性が高くなります。

自衛隊

一般的な看護師とは違ってかなり特殊な例ですが、自衛隊の看護師も全国、ときには海外まで転勤があります。

ただ自衛隊の看護師は、看護師である前に防衛省の職員です。国家公務員としての身分で、看護師資格を有するということになります。

看護師だから自衛隊の病院に就職できるかというと、そう簡単ではないようです。また採用されたとしても、自衛官としての教育を受けなければなりません。

海外へ派遣されると数年間は戻れないなど、転勤の規模も大きく、また災害時の救援活動への参加なども頻繁にあるようです。

転勤を打診されたら断れる?

看護師の転勤は断ってしまっても構わないのでしょうか。

結論から言えば、正当な理由がなければ異動を断るのは難しいと思われます。以下で詳しく見ていきましょう。

近距離での異動は断るのが難しい

転勤といっても同じ通勤圏内にある施設への異動の場合には、断るのは特に難しいと考えて良いでしょう。「この部署を離れたくない」といった個人的な希望は、通用しません。

病院側で異動を決めるのには、それなりの理由があります。

例えば看護師としてさらにスキルアップしてほしいと考え、より多くの経験値が積める職場への異動を促す場合もあります。

またスタッフの人員配置の調整で、どうしてもその人材が必要な場所へ転勤させるということは良くあります。

専門的な知識や技術を持つ看護師が異動先の部署で必要とされている、逆に現在の部署では能力が発揮できないと見なされることもあるでしょう。

いずれにしても、個人的な生活事情に影響が及ばない範囲であれば、異動を断る理由がありません。

長距離の場合は個人の事情が優先できる

生活の場所を変えなければならないような転勤の場合には、個人の事情により断ることも可能です。

例えば小さな子どもがいるのであれば、母親である看護師の単身赴任は無理です。親の介護があり別居できないなども、断る理由としては説得力があります。

そのほかにも持病があり慣れない場所での生活に不安がある場合や、現在資格取得に向けて勉強中であるといった場合でも、転勤できない理由として認められることが多いようです。

家庭の事情や個人のやむを得ない事情があれば、転勤を断る正当な理由となります。

転勤の話があった時点で、無理だと感じたら早めに申し出ると良いでしょう。

正式な辞令が出た後は困難

ただし正式な辞令が出た後で、転勤の撤回はできません。

多くの場合には辞令を出す前に上司から打診があるはずですが、転勤ができない事情がある場合には日頃から伝えておく方が良いかもしれません。

事前に転勤の候補から外すなどの配慮をなされる可能性が高くなります。あいまいな返事をしておいて、辞令が下りたあとに断るのは社会人として不適当な行為です。

辞令が出た後は、それに従うのが原則と心得ておきましょう。

転勤を断っても影響はない

やむを得ないと考えられる正当な理由がある場合に転勤を断ると、その後の心象が悪くなるのではないかと不安に思う人もいるようです。

しかし上司がそれを認めたのであれば、看護師としての評価が下がることはありません

単に嫌だからというのはわがままに過ぎませんが、家族や個人的に生活を変えられない事情があるのならば、転勤を断っても影響が出るとは考えられません。

断るのにちゅうちょしているうちに、話が進んでしまう方が問題が大きくなります。

あまり気を回し過ぎずに、早めに上司に相談しておくことが大切です。

転勤願いは通る?

転勤の話は事情があれば断ることも可能ですが、それでは逆に転勤願いはどの程度通るのでしょうか。

転勤のある病院に勤めている看護師の話を参考にして、見てみましょう。

家庭の事情はかなりの率で希望がかなう

転勤は、基本的には人員配置の調整が優先されます。そのため個人の転勤への希望がそのまま通ることは、あまり期待できません。

ただ結婚など先に予定がわかっていれば、転勤の際に配慮されます。配偶者の転勤についても、配属先に空きがあれば高確率で異動させてくれるようです。

また昇進のタイミングなどで、希望がかなう例が多くみられます。

実家に戻って親の面倒をみたいなどの理由であれば、転勤の優先順位が高くなります。都心部やあまり本人との関連性がない場所に比べると、地元に戻って働きたいという希望の方が通りやすくなるようです。

診療科や部署への希望はかないにくい

「〇〇の仕事がしたいから」「専門的な部署で働きたいから」といった類の希望では、なかなか転勤をかなえることは難しいようです。

よほど特殊な技術をもっていたり、過去に貴重な経験があったりすれば別ですが、他の仕事がしたいという個人的な志向では簡単に動かしてはもらえません。

例えば夫の転勤で希望する病院に異動ができても、病棟や診療科までは指定できないと考えて間違いないでしょう。

熱心さで希望がかなった例も

ただ病院については「先進医療を学びたい」「終末期医療に力を入れている」などの理由から熱心に訴え続けて転勤できたという例があります。

師長などを通し、日頃から強い希望と意欲があることを上部に伝えていれば、人事を決める際に要望が加味されやすくなります。

どうしても働いてみたいという施設があるのならば、あきらめずに希望を出し続けると転勤できる可能性が広がります。

看護師の転勤&単身赴任事情

転勤で全国をわたり歩く看護師は一握り

先にも紹介したように、広範囲にわたる転勤制度をもつ病院や施設は考える以上にあります。しかし、実際に生涯にわたって転勤をして歩く看護師はそう多くはありません

例えば医師の場合、中央部から医師不足のエリアに数年にわたって派遣されるというケースも珍しくありませんが、看護師は不足している地域に転勤させるという例はかなり稀です。

女性という特性により、結婚をして子どもができれば、自分の仕事のためだけに家族を犠牲にしてまで遠方で働くことが難しくなります。

若いうちであればさまざまな場所での業務によってスキルやキャリアを向上させることを望む看護師もいますが、ある程度の年齢になって家庭を持てば、一か所に落ち着きたいと考えるのも当然です。

むしろさらに年を重ね、上級管理職クラスになってから、転勤で各病院を巡り歩くという例はあります。

いずれにしても、転勤のある病院に勤めていてもひんぱんに転勤をする看護師はそう多くはないと考えられます。

単身赴任する看護師も存在する

一方で離島などへき地に診療所を多くもつ医療法人や、海外と定期的に医療技術の提携を行うなどしている病院の場合には、看護師が単身赴任をして現地で働くこともあります。

家族の協力を得て、子どもを置きながら転勤先で仕事をしている看護師も存在します。

看護師という非常に専門的な職業では、ときに男女の別なく仕事を任されることは珍しくありません。家庭と仕事の板ばさみになりながらも、やむを得ず、転勤を選択する看護師もいます。

福岡に家族を残して対馬に単身赴任をしている看護師さんの体験談を紹介します。

まったく知らない土地で、事前の担当部長とのやり取りも電話のみで赴任しました。最初は、不安と寂しさでとてもつらい思いをしましたが、人手の少ない場所といこともあり、現在は忙しさの中でやりがいのある毎日を送っています。予定されている2年の任期の間に、その場でなければ学べない経験を身につけ、看護人生に役立てたいです。

また病院から資格や技術の習得を促されて、数か月から数年の間、自宅を離れ、勉学に集中する看護師もいるようです。

同じ看護師であっても決断は人それぞれであり、働き方にも正解はありません。

ひとりでも看護師を失いたくない事情が

転勤が必要な職場であっても、それを強要することはまず考えられません。

就職する際に就業規則で転勤の有無が明記されていても、その時点の状況によっては異動できないこともあります。

病院の側でも、転勤を無理強いして看護師を失うようなことがあれば、大きな損失となることは十分に承知しています。

特に結婚している場合に、配偶者の同意なしでは転勤をさせるのが困難です。

基本的には家庭を分離させてまで、看護師に転勤を厳命するような職場はないと思われます。

どうしても転勤したくない、そんなときは?

独身で正当な理由がないけれど転勤したくない

転勤の強要はないとされながらも、それはあくまで事情が認められた場合のことです。ただ「行きたくないから」、「いつまでも同じ場所で働いていたいから」というのでは転勤を避けようもありません。

それでもやはり転勤はしたくない、説得性のある理由も見つからないというのであれば、転職も仕方のないことです。

組織の在り方として看護師の転勤がゆずれないというのであれば、その職場を辞めるしかありません。

転勤を拒否したことで職場に居づらくなるようでは、その場に居残っても楽しく働くことができなくなります。

ひとりだけ転勤を拒否し続けた扱いにくい看護師という目で見られると、将来的にも不利になる可能性があります。

職場を説得できる理由はないけれど、引っ越しをしたくない、同じ町で働いていたいというのであれば、勤め先を変えるのがもっとも合理的な判断です。

転勤のない職場という選択をするために

現在の職場に転勤があることは就職したときにわかっていたはずですが、いざ自分の身に降りかかるとなると、避けたくなる気持ちは理解できます。

現在の生活が気に入っていて、他の場所で暮らすのは気が進まないという人もいるでしょう。

転職先を探す際には、二度と面倒が起こらないように異動の範囲をよく確認しておく必要があります。個人開業している病院であっても系列施設があれば、転勤の可能性はあります。

公立病院や大学病院でも転勤はけっこう多いものです。

勤務先を選ぶ際には、あらかじめ系列病院がどの地域にあるのか、万一の場合に対応できるのかを確認しておかなければなりません。

条件を徹底するならば転職サイトの利用がおすすめ

個人的な転職活動で異動の頻度や範囲、他エリアへの転勤など、細部まで徹底して調べるのは無理があります。そこでおすすめなのが、転職サイトの活用です。

転職先の内部情報から、異動や転勤の事情、頻度や範囲など必要な情報をまとめて提供してもらえます。

転勤にばかり気をとられて、肝心の看護師業務が自身の希望にマッチしているのかがおろそかになっては、本末転倒です。

転職のプロがサポートしてくれれば、異動や転勤以外の条件についても、すべて確認ができます。

応募先で転職理由について尋ねられた際に、転勤にまつわる経緯を正直に話してしまうとあまり好ましく受け止められない可能性もあります。

そうした点についても、どう説明すべきかを教えてくれるのが転職コンサルタントの役割です。

転職の失敗を回避するためにも、看護師専門の転職サイトを上手に活用していきましょう。

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