e-ナースセンターの評判は?看護協会やナースバンクの役割と関係

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看護協会が日本の看護師の主団体であることは、何となく知られています。

最近ではそのほかにもナースバンクやナースセンターといった組織を耳にしますが、これらがどのような関係にあるのかは、看護師をしていても意外と良くわかっていません。

しかし就職や転職に際しては、理解しておいた方が何かと便利です。

ここでは看護協会・ナースバンク・e-ナースセンターの関係性を整理し、効率的な活用方法について紹介していきます。

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看護協会・ナースバンク・e-ナースセンター三者の関係は?

日本看護協会は、看護の資格を持つ個人が自主的に加入し運用する、日本最大の看護職能団体です。

そしてナースセンターは厚生労働大臣の認可を受けた、無料の職業紹介所を指します。

ナースセンターには中央ナースセンターと都道府県ナースセンターがあります。

中央ナースセンターは厚生労働省から指定を受け、日本看護協会が運営しています。

これに対して都道府県ナースセンターは、47都道府県の看護協会が自治体の指定を受けて運営を行っています。

ナースバンクはナースセンターが行う事業のひとつであり、看護師のハローワークといった位置づけです。

ナースセンターに登録した看護師資格をもつ人を対象に、無料で看護職の職業紹介を行います。

整理すると、看護協会とは日本最大の看護師の集団であり、ナースセンターはその傘下で看護師職の便宜を図るためにさまざまな活動を行っています。

その一環として、無料で就職のあっせんを行うナースバンクが存在しているということになります。

看護協会の役割と存在意義

日本看護協会とは

日本看護協会の正式名称は、公益社団法人日本看護協会(Japanese Nursing Association)です。

看護師、准看護師のほか保健師や助産師など看護の資格を有する看護職で働く個人が自主的に加入し、運営される日本最大の看護師職能団体です。現在、73万人もの個人会員が在籍しています。

47都道府県看護協会(法人会員)と連携して活動する全国組織で、個人の力だけでは解決できない看護を取り巻く課題を、組織の力で解決しながら看護を発展させ、社会に貢献するために活動しています。

公益社団法人日本看護協会は1946年11月に日本産婆会と日本帝国看護婦協会、日本保健婦会の3団体が統合して日本産婆看護婦保健婦協会を結成されたのが組織の始まりです。

日本看護協会と改称されたのは1954年、さらに2011年4月現在の公益社団法人となりました。

日本看護協会の活動内容

日本看護協会は「人々の健康な生活の実現に貢献する」という使命を掲げ、看護師の資格と個人の能力が十分活かせるよう活動を展開しています。

次の3つの基本理念の下、さまざまな活動を展開しています。

看護の質の向上
専門看護師・認定看護師・認定看護管理者の認定
医療安全対策、各種研修、学会の開催
看護職が働き続けられる環境づくり
看護職員の労働条件や離職率、労働状況についての調査・研究
看護職の再就業支援
看護職賠償責任保険制度の運営
労働と看護の質向上に向けたデータベースの構築・整備
看護領域の開発・展開
政策の提言と実現に向けた活動
在宅医療・訪問看護の推進
災害看護・東日本大震災復興支援事業
国際交流・協力、広報活動 など

日本看護協会では、看護職の労働条件や労働環境の質的向上・改善を目指し、行政への提言を含めた活動を行っています。

看護の質の向上、個々の能力の開発を目的として看護師特定能力認定制度の法制化を推進しています。

一方で看護師が社会に対して最大限の貢献ができるよう、在宅や介護などの暮らしを支える看護領域で訪問看護や複合型サービスの整備を進めています。

看護協会に所属する保健師や助産師といった看護師以外の職種についても、地域社会において十分な活躍ができるようサポートを行っています。

慢性的な看護人材の不足に対し、再就職支援、看護職の生涯学習やキャリアアップを支援する事業も行っています。

在宅介護、在宅医療の促進が求められる社会にあって、訪問看護の質向上と人材確保にも力を入れています。

日本看護協会入会のメリット

看護職が社会的により役立つよう、統括的な活動を行う日本看護協会ですが、看護師が入会するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

看護協会といえば再就職支援などに注目が集まりがちですが、実は看護職を続ける上でも大きなメリットがあります。

看護の現場で働く者にとって医療事故はどうしても切り離せない問題ですが、ときに自身を個人的に守らなければならないケースもあります。

日本看護協会に入会すると相談窓口の利用や看護職賠償責任保険制度への加入(任意)ができ、万一の備えが確保できます。

日本看護協会ホームページでは「医療安全情報」も公開され、医療過誤についての知識も得ることができます。

また、日本看護協会に入会すれば、質の高い看護知識・技術向上を目的にした研修や日本看護学会学術集会、国際看護師協会及び国際助産師連盟が主催する国際大会にも参加できます。

研修会や学会へは会員料金で参加可能です。

多くのメリットがある日本看護協会へは、日本の保健師・助産師・看護師・准看護師の資格があればだれでも入会可能で、入会手続きは勤務先のある都道府県看護協会で行います。

勤務していない場合でも、居住している都道府県看護協会で手続きが可能です。

ナースセンターとe-ナースセンター

中央ナースセンターと都道府県ナースセンター

ナースセンターは、「看護師等の人材確保の促進に関する法律」によって設置が定められています。

第二節 中央ナースセンター

第二十条 厚生労働大臣は、都道府県センターの業務に関する連絡及び援助を行うこと等により、都道府県セン ターの健全な発展を図るとともに、看護師等の確保を図り、もって保健医療の向上に資することを目的とする一 般社団法人又は一般財団法人であって、次条に規定する業務を適正かつ確実に行うことができると認められるも のを、その申請により、全国を通じて一個に限り、中央ナースセンター(以下「中央センター」という。)として 指定することができる。

(参考:厚生労働省「看護師等の人材確保の促進に関する法律」

第一節 都道府県ナースセンター

第十四条 都道府県知事は、看護師等の就業の促進その他の看護師等の確保を図るための活動を行うことにより 保健医療の向上に資することを目的とする一般社団法人又は一般財団法人であって、次条に規定する業務を適正 かつ確実に行うことができると認められるものを、その申請により、都道府県ごとに一個に限り、都道府県ナー スセンター(以下「都道府県センター」という。)として指定することができる。

(参考:厚生労働省「看護師等の人材確保の促進に関する法律」

上記の通り、ナースセンターの設置については各担当機関により、指定されています。

都道府県ナースセンターでは、各都道府県における看護職員の確保と訪問看護の事業を実施していきます。

中央ナースセンターは、主に都道府県ナースセンターへの事業支援を行います。

e-ナースセンターの運営と情報管理

e-ナースセンターは、都道府県ナースセンターで行われている無料職業紹介をインターネット上に展開したものです。

看護職(保健師、助産師、看護師、准看護師)、看護職を目指す学生および看護職を採用する求人施設は、ナースセンターを訪れることなくそのサービスを活用できます。

インターネット上では、登録、検索、紹介依頼などのほか、各種情報の閲覧が可能です。

無料職業紹介サイトであるeナースセンターは、中央ナースセンターが管理・運用を行っています。

都道府県ナースセンターは、eナースセンターへの求人求職登録や職業紹介を実施します。

eナースセンター利用に関する問い合わせや相談については中央ナースセンターが担当し、登録データの分析・各種報告書作成なども一括して行います。

一方、eナースセンターに実際に登録した求職者や求人施設の調査については、都道府県ナースセンターが行っています。

このようにeナースセンターの全体的な業務や運用については中央ナースセンターが、具体的な求人については各都道府県のナースセンターが関与するしくみとなっています。

e-ナースセンターの利用方法

e-ナースセンターは登録がなくても求人情報の閲覧が可能ですが、詳細情報の確認や応募をする際にはユーザーIDとパスワードの取得が必要となります。

利用を開始するためには、IDやパスワードの申請とメールアドレスの登録を行います。

その後、氏名や住所、生年月日などの基本情報の入力を行い、登録が完了するとMyページが作成されます。IDとパスワードを入れ、ログインを行えばすぐにサイト利用が可能となります。

すぐに求職活動を行いたいのであれば、求職票を登録することによって施設紹介依頼ができるようになります。

その後、希望条件を設定しておけば、条件にマッチする求人先を探すことができます。

紹介を希望する求人先が見つかったときには、登録されているナースセンター経由で紹介依頼を行います。紹介手続きの成立後、発行される紹介状を持参し、面接の流れとなります。

面接の結果、採用が決まった場合、面接結果を画面で登録すると求職票が自動的に抹消されます。

e-ナースセンターに登録できるのは保健師や助産師を含む看護職と看護職を目指す学生、また看護職を採用する求人施設に限られ、それ以外の一般の職業については利用できません。

就職に関するあらゆる情報を網羅

e-ナースセンターのサイトには色々なページが用意されています。

仕事を求めている看護職に対しての求人情報や看護職員を求めている施設の為の無料人材紹介はもちろんですが、それ以外にも看護職の就職についての多彩な情報が提供されています。

例えば、看護学校の情報や奨学金及び助成金の情報や看護資格取得までの流れを説明している「進路情報」のページもあります。

また、訪問看護師として働くための、訪問看護師養成講習会や看護力再開発講習会などの研修会についての案内や、就職説明会などのイベントについて紹介している「研修・イベント情報」ページも充実しています。

さらにナースセンターの業務やe-ナースセンターの役割について詳しく説明しているページもあり、安心して就職・転職活動に臨めるような体制が整えられています。

ナースバンクを利用しよう

ナースバンクに登録するメリット

看護職員のハローワーク的な存在であるナースバンクは無料職業紹介事業者として、都道府県ナースセンターが運営しています。

ナースバンクの開始は1974年で、看護師の資格をもちながら実際には仕事に就いていない人を登録し、再度、医療機関へ復帰させようとする趣旨で設立に至りました。

似たような名称でナース人材バンクなどがありますが、こちらは民間企業が運営するサービスです。登録の際には、運営元を確認してから行うように注意が必要です。

ナースバンクを利用するメリットには、豊富な求人情報(約20万件)を無料で閲覧でき、就職に関しても一切費用負担がないことがあげられます。

また、運営元が看護協会であり、安心感がもてます。

ナースバンクに登録することで、就職への便宜をさまざまな形で図ってくれます。例えば面接日程の設定や紹介状の発行、就職相談会・看護体験などの開催があります。

また、ナースバンクでは、就業研修事業やセミナーを随時開催しており、長期のブランクが心配な看護師に対して復帰に向けたサポートをしています。

看護技術のブラッシュアップや、新しい知識の学習など、再就職への不安を取り除くための施策が提供されています。

ナースバンクに物足りなさを感じたら

無料の看護職業紹介サービスが受けられるナースバンクですが、一方で紹介所や相談所という域を出ないという側面もあります。

民間企業が運営する転職サービスであれば、希望条件にマッチする応募先の選定にきめ細かく対応し、応募書類の作成・添削や、面接日の調整まで行います。

待遇面についての希望があれば、相手先との交渉代行も可能です。

ナースバンクの場合には、就職へのアドバイスや求職相談には応じてくれますが、個々人に対しての踏み込んだ対応は期待できません。

すでに民間の転職サービスでの利用経験がある場合、ナースバンクの対応についてお役所的な不親切さを感じてしまうこともあるようです。

また、求人についても民間の転職情報では条件別・タイプ別に分類された膨大なデータを保有しており、特殊な希望条件に対してもいち早く検索できる企業が多くなっています。

ナースバンクは信頼性の高い組織が運営する就職サービスですが、積極的に転職先に関する求人情報を提供してほしいときや、より親身なアドバイスがほしいと考える場合には、民間企業の転職サービスもあわせて活用することをおすすめします。

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5月は早期退職者の追加募集が増える時期

4月入職の新人看護師や勤務先の都合で退職時期をずらしていたスタッフの退職などが多くなります。そのため、予定人員が確保できなくなり追加募集をする医療機関が増える時期です。

夏のボーナス後の退職希望者を獲得する動きも始まります。また、復職を考えている潜在看護師の方が求人を探し始める時期なので、ママさん看護師向けの求人も多くなります。

フルタイムで働けて夜勤もできる看護師や即戦力となる看護師はとても重宝がられます。

新着の条件がいい求人が看護師の転職サイトで非公開求人として紹介されています。転職サイトによって扱う求人情報が異なりますし情報が入る時期も違います。

条件がいい求人を探している方は、複数の看護師転職サイトに登録して非公開求人情報が手に入りやすい状態にしておくといいですね。

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