収入アップへの道を探る 看護師の年収を分野別に大調査!

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看護師の収入は全体的には「高い」というイメージが浸透しています。しかし、看護師とひと口にいっても、平均以上の収入を得ている人もいれば、平均よりもはるかに低い給料で働く人もいます。

そこで今回は労働者全体から見た場合の看護師の収入を始め、職場や働く地域、診療科による年収の違い、年齢によってどのように収入が変化していくのかなど、あらゆる観点から看護師に収入事情に迫っていきます。

より具体的なデータがわかれば、看護師として収入アップを図る際の参考にできるのではないでしょうか。

最新データから見る看護師の給与

2018年の看護師の平均年収は478万円

厚生労働省「平成29年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収は478万2,700円という結果が出ています。

自分の給与と比較して多い、少ないとさまざまな感想をもつかもしれませんが、これはあくまでも平均値です。

この平均額は男女合わせたものであり、平均年齢は39.3歳です。また手取り額ではなく、所得税や社会保険料などを控除する前の額であるため、実際に手にするのは380万円前後となります。

月収ベースでは33.2万円、それに80万円の賞与が付加されるという計算です。

ちなみに准看護師の場合には、平均年齢が49.0歳で平均年収は405万6,800円、平均月収が28.3万円に賞与が65.7万円となっています。

身分や賞与のあるなしなど、個人的な労働環境によって平均値との差があるのは当然といえます。

看護師は高給といえる?

社会的に見たとき、看護師は本当に高給取りなのでしょうか。

同じく「平成29年賃金構造基本統計調査」の全職種平均は491.2万円、看護師の年収よりも13万円ほど上回ります。つまり看護師の年収は、一般的な職種と比較しても決して高いとはいえません。

ただしこれについては別の見方もできます。極端に年収が高い人が一定数いれば、平均値はそれに従って上がるため、平均額が現実の状況を表しているとは必ずしも言えません。

実際、国税庁の民間給与実態統計調査によると、年収400万円以下の割合は57.1%です。ここから推測されるもっとも多い年収の中央値は、360万円前後といわれています。

それに対して看護師の中央値は平均値にかなり近く、計測方法によっては500万円前後と平均を上回る場合もあります。

看護師の場合、全体での給与の差が全業種と比較すると、最低ラインが高めであるため中央値が引き上げられると考えられます。

また全職種の女性の年収377.8万円と比較した場合では、100万円以上の差があります。

もちろん看護師平均は男女総合の額ですが、女性が9割を占める看護師業界の状況を見ると、収入の低い職種とは一概には言えないようです。

男女の差はどれくらい?

それでは看護師の男女の収入差はどれくらいあるのでしょうか。

男性看護師の平均年収は、489万4,200円、平均年齢36.0歳となっています。ここ10年の間には男性が看護師に占める割合が急激に高くなっていますが、それでも本格的に参入して日が浅いため、年齢層も女性より低いようです。

平均月収で見ると、33万9,400円、平均賞与額は82万1,400円です。

一方、女性看護師の平均年収は、477万1,100円、平均年齢は39.6歳です。男性看護師と比較すると10万円以上の差があります。平均月収は33万1,100円、平均賞与額は79万7,600円となっています。

男性看護師の年収が高い理由としては、勤務先が比較的大規模な病院に限られるということが挙げられます。クリニックや個人病院などでは、未だ男性看護師を採用していないところが多いようです。

また扶養家族のいる看護師が多く、その分手当が付加されていることも考えられます。

職場別看護師の収入

働く職場によっても看護師の収入はかなり違ってきます。職場別の看護師の給与について見ていきましょう。

職場種類 給与(万円) 賞与(月) 年収(万円)
医療機関 大学病院 28~35 3.5~4.5 380~500
総合病院 25~30 病院による 350~500
民間病院 23~30 病院による 350~400
診療所・クリニック 25~30 病院による 350~500
介護施設 25~35 施設による 350~450
有料老人ホーム 25~35 施設による 350~450
デイサービス 20~30 施設による 280~350
訪問看護 25~35 施設による 320~450
リハビリ施設 25~35 施設による 350~450
企業医務室など 22~30 4 300~400
保育園 22~25 2.5~4 300前後
養護学校 23~30 2.5~4 300~350
美容クリニックなど 30~40 4 500

医療機関

病院などの医療機関は、規模によって年収に大きな差があるのが特徴です。

大学病院で働く場合、給料には地域差がかなりありますが、どの地域の大学病院も福利厚生が充実しているところがメリットです。

総合病院で働く場合は、規模によって給料に差が出てきます。

また、地方・都市部など立地するエリアによっても大きな違いがあります。

都市部の規模が大きい病院は、大学病院と同程度の収入が見込める場合もあります。ボーナスは病院によって差があります。

診療所やクリニックで働く場合は、規模や診療内容によってかなり差があります。ボーナスがないところも珍しくないようです。

介護系施設

介護施設での仕事は、高齢者の日常のお世話や健康管理が中心となります。同じ施設で経験を重ね、夜勤もこなしていけば年収が500万円以上になることもあります。

老人ホーム・有料老人ホームで働く場合も、介護施設と同程度の収入が期待できます。

医療行為をしたり、緊急性が高い症例に何度もあたったりすることがないため、穏やかに勤務ができます。

健康管理のほかは介護士と同じような仕事をおこないます。なお、企業が運営しているホームは比較的給料がよい傾向にあります。

デイサービスでは日中に通所する高齢者の健康管理やケアをおこないます。夜勤がないため家庭を持つ看護師には人気の高い仕事です。ただしその分給料面では、かなり低くなります。

このほか、各高齢者の自宅に行って入浴介助をする訪問入浴は、介護士やヘルパーが2名と看護師1名が1組となり、各高齢者の自宅に行って入浴介助をする仕事です。

パートや派遣の単発アルバイトがほとんどで、時給は1,500~1,600円程度です。日中のみ8時間ほどの勤務なので、週に5回入ると月給は24万円程度、年収280万円程度です。

看護師1人で高齢者の自宅に行き健康管理や精神的ケアなど多岐に渡るサポートをする訪問看護は、専門的な知識と経験を要するため、給料は高めであることが多いようです。

リハビリ施設は急患などが出ることが少なく、夜勤もありません。介護系の職場は人材不足のところも多く、給料は比較的よいところが多いといえるでしょう。

その他の看護師の職場

一般企業の看護師は、社員の健康管理をおこなう産業保健師として働きます。会社によって給料に差はありますが、企業内医務室を置く規模の企業ではかなりの年収も期待できます。

普通のOLと同じように定時勤務ができるわりには、給与体系が高めといえます。

最近は保育園にも看護師を置くところが増え、少しずつ保育園ナースの需要は増えてきています。主な仕事は園児の健康管理や保健指導などですが、ケガや病気がなければ保育士と同じような仕事をおこないます。

日勤のみであることや保育士の給与の低さが問題になっていることからもわかるように、給与面ではあまり期待できません。

養護学校で働く看護師は、障がいを持つ子ども達の健康管理やケアをおこないます。個々の児童によって障がいの程度やケア方法も違うため、経験が求められます。

公立や県立学校の場合は、入職後の昇給や福利厚生は充実しています。ボーナスも公務員に準じた設定となっています。

美容皮膚科や美容外科で働く場合、業務内容は通常の看護師とは大きく異なります。

健康な方をより美容的に向上させるための施術や手術のサポートがメインとなり、看護師としての業務以外に、高い接客スキルが求められます。

美容クリニックは自由診療のため、夜勤なしでも給料が高いところが多いのが特徴です。

看護師の学歴別初任給比較

同じ正看護師資格をもっていても、学歴によって初任給やそれ以降の昇給に差が生じます。ここでは学歴別の初任給について見ていきましょう。

専門卒(高校+3年課程の看護学校卒)の初任給

2018年の新卒看護師の基本給は、平均20万114円となっています。前年度から1,500円近いアップが見られ、専門卒の看護師の初任給が20万円をこえたことが話題となりました。

基本給に通勤手当や住宅手当、家族手当、夜勤手当、当直手当などを加えた給与の平均は、26万6,041円で、こちらも前年に比べて3,000円近い伸びを見せています。

大卒の初任給

大卒の新卒看護師の初任給の基本給は、平均20万7,013円でした。専門卒ほどではありませんが、前年比較で1,300円以上上がっています。

各種手当を加えた給与総額は平均27万3,854円で、前年から2,000円強増えています。

学歴による差額

専門卒と大卒の初任給の差は、基本給ベースで6,899円、給与総額ベースでは7,813円の違いとなります。

これを年収ベースに換算すると、年間8万~9万円ほどになります。

学歴による収入差の傾向

大学病院や大きな病院では、大学卒と専門学校卒とで給料に差が出る場合があります。

その差は8千~1万円程度で、大学病院で働く場合の初任給は26万~28万円程度。年収にすると360万~390万円ほどとなり、専門学校卒とは12万~15万円ほどの差が出てきます。

一方で専門学校でも大学卒業でも給料が変わらないという病院も多く見られます。

その理由として、看護師を専門的かつ技術的な職業として、スタートを横並びとしているようです。そのため、一般企業に比べると学歴による差が感じられないケースもあります。

ただし、大学卒業の場合、昇格しやすいというメリットがあります。経験を積んで管理職になった場合、月給40万~50万円、年収で600万円以上も見込めます。

また、大学卒と専門学校卒とで給料に差がない病院でも、採用担当が大学卒の方を優先的に採用することや、管理職で迎え入れられる場合は出身大学が関係する傾向もあります。

都道府県別収入比較

看護師の収入を大きく左右するのが、職場の立地エリアです。厚生労働省「平成29年賃金構造基本統計調査」を元にした、都道府県別の年収を見ていきましょう。

順位 都道府県 平均年収
1 京都 541.4万円
2 東京 532.3万円
3 山梨 524.0万円
4 千葉 511.5万円
5 神奈川 507.4万円
6 兵庫 501.0万円
7 奈良 500.7万円
8 栃木 500.2万円
9 鳥取 500.0万円
10 三重 498.6万円
11 愛知 498.2万円
12 静岡 492.3万円
13 福井 490.6万円
14 石川 484.2万円
15 広島 482.8万円
16 山口 482.4万円
17 埼玉 482.4万円
18 大阪 481.9万円
19 北海道 479.3万円
20 長野 479.1万円
21 和歌山 479.0万円
22 岐阜 478.2万円
23 山形 476.0万円
24 秋田 475.8万円
25 宮城 475.5万円
26 岡山 473.1万円
27 富山 468.9万円
28 新潟 467.9万円
29 福島 467.7万円
30 徳島 465.6万円
31 群馬 458.3万円
32 香川 457.5万円
33 島根 455.2万円
34 茨城 452.3万円
35 岩手 448.8万円
36 青森 444.4万円
37 高知 439.5万円
38 愛媛 437.0万円
39 福岡 432.3万円
40 熊本 431.8万円
41 沖縄 428.2万円
42 大分 426.3万円
43 滋賀 422.0万円
44 佐賀 415.5万円
45 長崎 414.9万円
46 鹿児島 406.4万円
47 宮崎 395.9万円
全国平均 478.3万円

冒頭でも伝えたように、看護師の年収の全国平均は478万2,700円です。今回の調査では京都府が東京都を抑え、541.4万円でトップとなりました。

平均額を上回っているのは21都道府県、残りの26県は平均以下です。

首都圏、関西圏、中部圏の中央部ほど高く東北、四国、九州・沖縄地方の中央から離れた地方ほど低い傾向がありますが、北海道は平均を上回ります。

最下位の宮崎395万9,000円と、トップの京都の差は約145万円です。

ただ宮崎の平均年収が365万7,600円なのに対し、京都の平均年収は498万7,200円で、ここから見るといずれも看護師の収入が全体を上回ることがわかります。

看護師の収入格差はそのまま地域の収入格差を反映しており、エリアの生活レベルの中では上位に入るといえるでしょう。

診療科別収入比較

看護師が働く診療科によっての違いはあるのでしょうか。診療科別の収入については、詳しいデータが出されておらず、医療機関によってもかなりの差があります。

ここでは一般的な傾向について説明していきます。

ICU・CCU

ICUやCCUが設置されているのは、比較的大規模な病院に限られるため、基本給自体の設定が高い傾向があります。

24時間のシフト制であり、夜勤回数にも制限がありません。また、夜間看護の機会が多いため、食事手当や当直手当が支給されている病院も多いようです。

夜勤手当についても病棟では1万2,000~1万5,000円程度が一般的ですが、ICU、CCUでは1万5,000~2万円程度に設定されています。そのため夜勤回数が増えるほど、収入もアップしていきます。年収ベースでは平均で500万円以上といわれています。

手術室

難易度の高い手術を行っている病院では、手術室勤務の看護師の給料も高く設定されています。一般的な手術室看護師の平均年収は450~500万円といわれています。

扱う手術の内容と、オンコールの有無や回数によって収入に違いがあります。

手術室看護師には夜勤はありませんが、オンコール手当がつくと病棟看護師よりも高額な収入となる場合が多いようです。

特に脳神経外科や循環器科の手術室は、緊急性が高く難しい手術を扱うため、収入も高額化します。

リハビリ科

リハビリ専門のクリニックや病院では、一般的な看護師と同程度の給与水準ですが、脳神経外科や整形外科が法人内にある病院では、比較的高い給与体系であることが多いようです。

また夜勤の有無や当直数により手取り額が大きく異なります。

人工透析科

予約の外来診療のみで運営されるため、夜勤手当がない分給料が低めです。

しかし日勤だけの仕事の中では、高水準であるといえるでしょう。一般的な診療科とは違い、大規模な病院や大学病院などよりも、人工透析専門のクリニックの方が高い給料設定である傾向が見られます。

脳神経外科

緊急性があり、難易度の高い患者を扱うことが多いため、ほかの診療科よりも業務量が多くなりがちです。

そのため基本給は変わりなくても、残業手当によって増額される可能性があります。看護師としてのスキルが向上するため、将来的な年収アップにつなげられます。

呼吸器科

病院規模や夜勤の有無により、手取り額が変わります。呼吸器科では訪問看護を実施しているケースも多く、オンコール手当があると給与額も上がります。

就業先の体制により、給与に差が出やすい診療科といえるでしょう。

循環器科

難しい疾患が多く、看護師に対しても高いスキルが求められます。そのため基本給が高い傾向にあり、また急変が多いため残業も多くなりがちです。

夜勤手当の加算とともに、診療科の中では高水準の給与が期待できます。反面、多忙を極め、また日々の学習や技術の研さんが必要とされるため、志のある看護師でないと務まりません。

精神科

一般的な診療を行う精神科では、給与ベースでほかの診療所との違いは見られません

精神科の急性期看護や救急看護を扱う病院では、基本給を高く設定しています。

心療内科

看護師の募集が少ない診療科です。夜勤がないため、平均年収も300万~350万円と他の診療科と比較するとかなり低めの傾向がみられます。

最近では介護施設が併設しているところもあり、運営母体が企業の場合には比較的高収入が期待できます。

耳鼻科

基本給の設定が低めなのに加え、緊急性の高い手術もなく入院施設がない場合が多いため、手当もつきづらい診療科です。平均年収は350万~400万円程度と見られます。

眼科

耳鼻科と同じく入院施設がないことの多い診療科ですが、手術件数が多いため基本給の設定が高めです。

年収は400万円以上が多いようです。特に自由診療であるレーシック専門医であれば、かなり高額の給与が期待できます。

胃腸科

給与水準としてはごく平均的ですが、身に付く知識や技術が多く、将来的なステップアップには最適です。

泌尿器科

平均年収は350万~400万円程度と平均水準以下ですが、クリニックでも人工透析を扱っている場合には、基本給が高めに設定される傾向があります。

整形外科

外来のみの場合には、350万~400万円程度が平均です。病棟がある病院に勤務している場合には、一般的な看護師平均の給与額となります。

内科

勤務先に業態による収入差が大きい診療科です。一般的な平均年収は400万~500万円ですが、クリニックで日勤のみでは400万円を下回ります。

緊急時対応や残業の有無で大きな差が生じます。

外科

基本給ベースでは特に高額ではありませんが、手術を多く扱う病院の場合には高めに設定されることが多いようです。

平均年収は450万~550万円で、救急外来がある場合にはさらに高額化することが期待できます。

小児科

少子化により小児科自体が減りつつあるのが現状ですが、看護師の平均年収も夜勤がある病院でも450万円程度とさほど高くはありません。

入院施設のない小児科専門クリニックでは350万~400万円が平均となります。子どもを患者とする診療では、時間がかかるため病院としての効率性が低下します。

収益が低いとそれを反映して、最終的には看護師の給与も抑えられるという背景があります。

看護師の資格別収入比較

正看護師資格と准看護師資格

看護師資格に加え資格を取得することで、収入にも大きな差が出てきます。看護師の保有資格別の年収比較を見ていきましょう。

冒頭でも見てきたように正看護師の平均年収は478万円で、准看護師405万円とは約70万円の差があります。

例えばこの差が平均的に続くとすれば、生涯年収で見たときには相当の開きが出てきます。

同様に保有資格による差が例え年間では数十万円の差であっても、看護師人生を通したときには大きな違いとなって表れます。

保育士資格

看護師資格に追加して取得する、保健師資格ではどうでしょうか。保健師の平均年収は530万円、月収ベースで32万円、ボーナス額は144万円となっています。

保健師は大きく分けて行政保健師、学校保健師、産業保健師の3つに分類され、同じ保健師であっても働く場所によって収入が左右されます。

ただ看護師と違い保健師には夜勤がありません。それにも関わらず月収は看護師とほぼ同じで、さらに看護師にはない手当が付加されるため、平均年収が看護師以上となっています。

また保健師の働く場所は公務員の身分かそれに準じるところが多いためボーナスの支給はほぼ確実です。

平均額からもわかるように、500万~600万円が年収の相場であるため経済的には非常に恵まれていますが、就職先が少ないというデメリットがあります。

そのため保健師資格を取得済みであっても、看護師として勤務している人は相当数にのぼると見られます。

助産師資格

保健師と同様に、看護師資格保有者でなければ取得できないものに、助産師があります。こちらは、保健師よりも就職先が多く、資格を活かした仕事ができます。

一方で助産師の年収は、想像されるよりもかなり低めです。助産師については総合的なデータがあまりなく、実態がつかみにくいのが現状です。

ここでは国立病院機構の定める職員給与規程の例を見てみましょう。

それによると平成29年度の助産師の1年目の基本給は20万8,000円で、各種手当などが加算された支給総額は、27万9,000~32万3,000円となっています。

新卒の場合には賞与も少ないため、年収にすると350万~380万円程度と考えられます。

年次が上がるにつれて月収30~40万円、年収450~550万円に達する場合もありますが、保健師と比較すると資格取得の難易度に対して見合う収入とはいえないかもしれません。

認定看護師と専門看護師

看護師資格には、さらに認定看護師と専門看護師などがあります。こちらについては、資格手当の額が病院によってかなり違いがあるようです。

少ないところでは月当たり3,000~5,000円、多いところではいずれについても3万円以上支給されるケースもあります。

平均的には1万円程度の資格手当が付加されるところが多いようです。

金額の差の理由は、認定看護師や専門看護師を必要とする業務内容を、その施設が行っているかどうかの違いです。

ただ認定看護師、専門看護師ともに、いまだ取得している総数が少ないため統計データもそろっていません。高齢化社会に向けて、さらに専門性の高い看護師の需要が伸びれば、資格に対しての優遇が期待されます。

年齢別収入比較

看護師の収入が高いと思われがちな理由として、新卒の初任給の高さがあります。

一般的な職業と比較すると、20代初めから給与額が高めに設定されているため、現実以上のイメージがもたれるようです。

しかし看護師の収入では30代以降の伸びが急激に悪くなり、他業種に逆転されるという特徴があります。

看護師の年齢による収入を、具体的に見てみましょう。

年齢(歳) 月額給与(万円) 年収(万円)
20-24 25.0 389.0
25-29 27.6 456.2
30-34 28.9 465.7
35-39 30.2 480.4
40-44 31.5 504.8
45-49 32.4 516.2
50-54 33.3 529.9
55-59 33.4 528.1
60-64 29.8 441.6
65-69 27.6 408.3
70~ 27.4 368.3

20~30代前半までは一般的な職種と比べて相対的に給与額が高いと言えますが、年収のピークとなる50代では、100万円近く低くなります。

看護師の年収は、初めは好スタートをきりますが、その後の伸びは緩やかとなり、全業種の平均に大きな差をつけられることになります。

ただ、年齢がさらに高くなると再び逆転が起こります。60代以上では全業種平均を上回り、その後も緩やかに減少していきます。

他業種では60歳を境に200万円以上もの収入の落ち込みを見せますが、看護師はそこまで大きな急落が見られません。

実際に70歳を過ぎても現役で働き続ける看護師は少なくありません。生涯を通じて看護師という資格が、収入をもたらしてくれる糧となることがよくわかります。

看護師が収入アップを目指せる働き方とは

看護師の収入は西高東低型

地域による収入格差では、首都圏近郊地域と近畿・中部など西よりが比較的高収入となっています。純粋に手取り額を多くしたいのであれば、こうしたエリアに狙いをつけて就職活動をすると確実です。

ただ地方では生活費が安いなど、その土地独自の利点もあります。基本的には中央から離れるほど一般的な平均年収も下がるため、看護師の賃金が極端に安いというわけではありません。

生活レベルという観点から見る場合には、その地域の生活にかかる費用などを考え併せた上で、予測される収入を比較すると良いでしょう。

資格取得は将来的な収入向上が期待できる

資格取得には時間と費用がかかりますが、それだけの効果は期待できます。

資格によって一般的な看護師の収入に上乗せされる部分は異なりますが、生涯賃金を考えれば毎月のわずかな差が着実に最終的な年収増となります。

資格取得が短期の大幅な収入アップにはつながらないとしても、看護師資格にプラスされる資格があれば、それだけさまざまな仕事へのチャンスも生まれます。

今のところもっとも大きな効果を生むのは保健師資格ですが、地域医療の重要性が増しつつある今、認定看護師・専門看護師などの活用の場も広がる可能性があります。

収入向上の手段のひとつとして、資格取得は努力に見合う有効性があると考えられます。

看護師の収入は若いうちは高めですが、次第に上がり幅が鈍くなります。収入向上に弾みをつける意味でも、早めに資格取得に挑戦してみても良いのではないでしょうか。

夜勤がなくても高い診療科も

看護師の職場としてもっとも高い収入が得られるのは、やはりそれだけ厳しい環境におかれている診療科ばかりです。

看護師の場合には、収入が上がる大きな部分を占めているのが夜勤や時間外勤務であるため、そうした結果となるのも当然と言えるでしょう。

一方で、診療科によっては夜勤なしでもほかと比べると、基本給の設定が高い分野もあります。

もちろん給料の多少だけで看護師の仕事を選ぶというわけではありませんが、興味のある分野の中にそうした診療科があるのならば選択の余地はあります。

夜勤をしなければ高い給料はもらえないと思い込んでいると、視野は広がりません。身近なところからさまざまな診療科について調べ直してみることも、収入を向上させるきっかけとなります。

エリアや施設規模を変えてみる

例えば内科はそれほど給与設定が高い診療科とはいえませんが、非常に応用範囲は広く、スキルや経験によっては収入アップを狙うことも可能です。

同じ職場で働き続けているとその病院の給与体系が当たり前に思えますが、ひとつ県をまたぐだけで、大きく収入が変わる可能性も捨てきれません。

また同じ市内にあっても施設規模が違えば、基本給は変わります。現在働いている診療科の仕事が気に入っているという看護師でも、働く場所を変えるだけで収入が上がることもあり得ます。

今ある自分のスキルに対して、もう少し高い評価を下してくれる職場はあるはずです。

このままいても給料はたいして上がらないだろうと感じているのであれば、ほかの職場で働くという手段もあります。

長い看護師人生の中で、どれだけのことができるのかは自分自身の判断ひとつであると言えるでしょう。

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