看護師が給与アップを実現するには?条件のいい病院の見分け方

 
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看護師は、比較的給与が高い職業といわれますが、病院や勤務する診療科、夜勤か日勤かなどによって総支給額が異なります。せっかく看護師として働くなら、給与が高い職場を希望するのは当然のことです。

このページでは看護師の給与を決める要素や福利厚生との兼ね合いなどについてご紹介します。給与アップを目指す看護師必見の内容ですので、ぜひ最後までお読みください。

1.看護師の平均給料は?なぜ違いが生まれるの?

まずは、看護師の平均給与と、看護師の給与の違いが生まれる要素についてみていきましょう。

看護師の平均給与

看護師の給与の額は年齢や勤続年数などによって異なります。

ちなみに、東京の正看護師経験5年の平均年収は450万円~約500万円、地方の場合は400万~450万円になっています。

医療機関が多く、転職先がたくさんある東京など都会の病院では、職場環境や待遇が悪ければ、すぐに看護師が退職してしまいます。そのため、熾烈な看護師獲得競争が起こり、給与も高騰する傾向にあります。また、地方に比べると物価が高いため、全体的に給与が高くなっています。

看護師の給料の違いは何で決まる?

看護師の違いはどのように発生するのでしょうか。

給与は、勤務先の病院の給与規定や等級表、給与表などで決まっています。給与の大半を占めるのが基本給ですが、基本給には、年功給、職務給、職能給により決まります。この基準は病院や施設によりさまざまで、給与全体に占める基本給の割合も違います。

年功給の部分は経験年数や勤続年数、学歴や年齢により変わります。そのため、年齢が同じでも看護師としての経験年数が少なければ給与に差が出ますし、年齢や経験年数が同じでも職務経歴により差が出ることもあります。

一方、職務給や職能給は役割や役職、病院独自の等級などにより決められています。

そのため、給与の違いは、勤務先の医療機関や施設がどういった基準で基本給を決めているか、年齢や経験、職場での役割などがどのように反映される仕組みになっているかで変わります。手当の種類や金額も病院により違います。賞与や残業手当は基本給をベースに計算されます。そのため基本給が低い病院で勤めていると、賞与や残業手当も少なくなってしまいます。

2.専門病院と総合病院で給与は違う?

病院の種別でも給与額には差が生まれます。一般的な傾向でいいますと、総合病院よりも専門病院の方が給与が高い傾向にあります。ただ、専門病院でも小規模の整形外科病院などの場合は給与が少なくなります。逆に総合病院でも規模が大きいところは、新人のころは給与が低く在職期間が長くなるほど給与が高くなる傾向にあるため、同じところで長く勤務すれば総合病院の方が受け取り総額は大きくなります。

ただ、専門病院は向上心があり、優秀な人材を確保したいと考えているので3~5年未満の経験の浅い看護師でも、給与は総合病院よりも高くなっています。

今すぐ高給与を望むなら、専門病院に転職して看護師としての力をつけ、のちのち総合病院に転職するといいでしょう。その際には、応募する総合病院に関して、経営状態がいいかどうか、基本給が高いか、賞与は何ヶ月分出るかどうかをよく調べておきましょう。

4.給与と福利厚生のバランスを考えよう

転職先を選ぶ際、給与と福利厚生のバランスに注目するようにしてください。なんとなく、給与に目が行きがちですが、実は福利厚生によって給与をカバーできるケースもあるのです。

たとえば寮を完備している病院では、看護師の家賃負担が1ヶ月2~3万円で都内のワンルームマンションを寮として提供している場合があります。低家賃で設備の整った寮を準備してくれる病院ならトータルで考えて非常にお得ですよね。

これは住宅手当に関しても言えることで、基本給が低くても、住宅手当が厚い病院なら、結果的に家賃の支出をまかなえます。なお、寮費には光熱費も含まれていることが多いので、事前に確認しておきましょう。

また、看護師が子どもを育てながら仕事を続ける場合、託児所が必要です。託児所が完備されている病院では、格安の保育料で子どもを預けることができます。

このように福利厚生は病院によってさまざまです。基本給は低くても、福利厚生面でカバーされていると、結果的に支出が減らせてメリットになる場合があります。

いくつかの事例を見てみましょう。

【福利厚生の待遇例】

福利厚生面の待遇 メリット
寮があるA病院 ・病院まで徒歩10分
・オートロックマンションで光熱費込み 寮費1ヶ月3万円(その地域のマンションの家賃相場は1ヶ月6万円)
・病院まで近いので夜勤などの通勤に便利
・基本給が1万円高い病院を選んでも、1ヶ月6万円の家賃を払うより、寮として3万円で借りる方が得
寮がないB病院 住宅手当として家賃の3分の1または3万円のどちらかを支給 自分で家賃が安い部屋を探せば、負担が少なくなる
保養所を持つC病院 国内6ヶ所に保養所があり、職員と家族は1泊5000円で宿泊できる 旅行が好きな人におすすめ
食事の補助が出るD病院 夜勤時の朝食と夕食、日勤時の昼食が無料 食事は毎日するので、仮に基本給が1~2万円低くても、こちらの方が得
駅から遠いD病院 夜勤の出勤時や準夜勤の帰宅時のタクシー代を全額支給 駅から遠い病院や最終電車が遅い時間までない病院などは準夜勤や夜勤時にタクシー代が出ると助かる

4.給料が高い病院の見極め方

続いては、給料が高い病院かどうかを判断するポイントを紹介します。

看護基準をチェック

看護基準とは患者の人数に対する看護職員(正看護師・準看護師、看護補助者)の割合のことで、例えば看護基準が「7:1」となっている場合は、患者7人に対して看護師を1人配置するという意味です。

急性期病棟や緩和ケア病棟など看護師を多く必要とする部署では看護基準は7:1となっていることが多いのですが、一般病棟では7:1~15:1、比較的看護師の数が少なくてもいい慢性期病棟では20:1などとなっています。さらにこの中でも正看護師の割合が決められています。

そして、この看護基準は診療報酬にも大きく関係しています。例えば看護基準が7:1で、正看護師の割合が70%以上雇用している病院では、一般病棟の場合、1日当たりの入院基本料を15,910円請求できます。(2014年現在)

ところが同じ一般病棟でも看護基準が15:1で、正看護師の割合が70%に満たない場合、請求できる入院基本料は9,600円になってしまいます。

病院の収入は診療報酬によって決まるため、同じ規模の病院ならば看護基準が7:1になっているかどうかを見てみましょう。看護師の給与がこれだけで決まるわけではありませんが、ひとつの目安になります。

サービス残業がない

残業が多くても残業代として手当がつかない病院があります。応募する前に、残業がすべて残業手当として支給されるかどうかを確かめましょう。

基本給が高い

賞与は月給の数ヶ月分と計算されることが多いため、基本給が高いと賞与も多くなり、結果的に年収が増えることになります。残業代の計算なども基本給をベースにすることが多いため、まずは基本給をチェックしましょう。

病院経営が安定しているかどうか

患者が多いかどうかなどから、病院の経営状態を判断してみましょう。自分でわからない場合は、看護師転職サイトのコンサルタントに聞けば教えてくれます。気軽に相談してみましょう。

5.給与アップの交渉はしてもいい?

看護師が病院を相手に個人で給与アップの交渉をするのは、現実的には難しいでしょう。個人で交渉する場合は、ひとつの方法として、退職をほのめかし、引き止め条件として給与アップを図ることもできます。しかし、他の職員とのバランスがあるので、一人だけが大幅な給与アップになることはありません。

なお、医師や看護師など医療施設で働く労働者が加入できる「日本医療労働組合連合会」(略して「医労連」)という組合があります。病院内に組合があり、医労連に加入している場合は春闘などで賃金UPや看護師増などの交渉を行うことが可能です。

6.病院によって異なる!各種手当の実態を知ろう

看護師の給与は基本給と各種手当の合計で決まります。しかも、手当の種類や支給額は病院により大きく異なります。手当の中でも大半を占める夜勤手当の金額も、2交代の場合病院によって10,000~15,000円と大きな差があります。

また准看護師は正看護師よりも手当の額が1,000~1,500円少ない傾向にあります。同じ資格を持っていても、資格手当が支給される病院もあれば、支給されない病院もあります。

資格取得は給与面でプラスになる?

病院に資格手当等がない場合は、資格取得の際に条件交渉することも可能ですが、資格取得で増える手当額は3,000円から5,000円程度です。例えばケアマネージャーの資格を持っていても5,000円程度の手当しかつかない病院が多いのが現状です。

また、専門看護師や認定看護師といった専門性の高い資格を取得していても、現実に手当として評価している職場は多くはありません。

他にも病院によっては、救急手当、エンジェル手当、家族手当、オンコール手当(待機手当)、皆勤手当、住居手当、資格手当などを設けています。転職する際には、支給額だけでなく、支給される条件をよく確認しましょう。

残業時間の計算方法

労働基準法では1日の労働時間を8時間と定めています。病院の勤務時間が9時~17時で昼の休憩が1時間ある場合は、所定労働時間は1日7時間になります。これは労働基準法で定めた8時間よりも短くなるため、17:00~18:00まで残業を行ったとしても割増賃金の支払い義務はありません。また、賃金をいくら支払うかは各病院の就業規定や労働契約により決まります。

残業とは「法定労働時間(1日8時間)」を超えて就労した場合のことを指し、労働基準法では1時間当たり給与の1.25%増しで支払うように定められています。そのため、

残業代=時間外労働の時間数(時間)×1時間あたりの賃金(円)×1.25(※)

となります。

(※)1ヶ月の時間外労働が60時間を超えた場合は、その超える部分については、1.5になります。

【時間外労働の法定割増賃金率】

法定割増賃金率
1ヶ月45時間まで 25%以上
1ヶ月45時間を超え、60時間未満および年間360時間を超える場合 25%を上回る割増(努力義務)
60時間を超える場合 50%以上

このように時間外労働に対しては残業代を支払うように労働基準法で定められていますが、実際には残業代が支払われず、サービス残業をしている看護師が多いのが現状です。ほとんどの病院で看護師は平均2時間程度のサービス残業を日常的にしていますから、月40時間分の残業代がもらえないということになります。

中には、残業をしても上司の許可がなければ残業を申請できないケースや、何時間残業しても申請できる残業時間の上限が決まっているケースもあります。

残業代は全額支払われるところもあり、そういった病院は福利厚生が整っていることが多く看護師の離職率も低くなっています。

7.診療科や所属部署によって給与が異なる

給与額は、様々な要素によって差が生まれますが、同じ病院内でも診療科や部署によっても変わってきます。

病院にもよりますが、一般的に手術室や救命救急、ICU/CCU・HCU・NICUなど特殊な部署や循環器科・脳外科などの救急対応が多く忙しい科は給与が高い傾向にあります。他には訪問看護や透析も給与が高く設定されています。ただ、循環器科でも救急の受け入れを行っていないところでは、他の科と差がない場合もあります。

8.給与アップの近道は?

ここまで、看護師の給与事情について説明してきました。「今、自分がもらってる給与は少ないのでは?」と感じた看護師も多いのではないでしょうか。とはいっても、個人で賃金交渉をして、給与アップを図るのは大変難しく、現実的ではない方法です。

そこでおすすめしたいのは、給与アップの近道である「転職」です。思い切って給与水準が高い部署がある病院に転職し、ついでに自分が本当にやりたい部署や診療科に挑戦してみるのもいいでしょう。

看護師の中には「自分のキャリアならこの程度」など、もう給与は上がらないと思い込んでいる方が多いのですが、20代後半から30代で夜勤ができ、臨床経験が5~7年あれば、転職することで年間30~50万円の給与アップも可能です。

それには、看護師専門の転職サイトのコンサルタントに相談することをおすすめします。「給与をアップさせたい!」さらには希望の福利厚生、診療科なども伝えれば、要望に合わせた職場を紹介してくれるはずです。自分一人の力では限界がありますから、ぜひ、コンサルタントを味方につけ、転職による給与アップを目指しましょう!



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